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更新日 : 2018年8月8日
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教員略歴
氏名遠藤 孝夫 (ENDO Takao)
所属専攻講座岩手大学 教育学部 学校教育
職名部長(学部長含む)
生年月日1958年1月20日
研究室電話番号019-621-6623
研究室FAX番号019-621-6623
連絡先住所020-8550 岩手県 盛岡市上田3丁目18-33
研究室教育史研究室
メールアドレスendot@iwate-u.ac.jp
出身大学
  1. 東北大学 教育学部 教育学科
    • 学校の種別 : 大学
    • 卒業年月日 : 1980年3月25日
    • 卒業区分 : 卒業
出身大学院
  1. 東北大学 教育学研究科
    • 大学院課程 : 博士課程
    • 修了年月日 : 1989年3月25日
    • 修了区分 : 単位取得満期退学
取得学位
  1. 修士
    • 学位の分野 : 教育学
    • 学位授与機関 : 東北大学
    • 取得年月日 : 1982年3月25日
  2. 博士(教育学)
    • 学位の分野 : 教育学
    • 学位授与機関 : 東北大学
    • 取得年月日 : 1995年6月17日
学内職務経歴
  1. 岩手大学
    • [本務] 教授 (2007年4月1日~継続中)
  2. 岩手大学 教育学部 学校教育
    • [本務] 部長(学部長含む) (2016年4月1日~継続中)
学外略歴
  1. 帝京大学理工学部
    • [講師] (1990年4月1日~1997年9月30日)
  2. 弘前大学教育学部
    • [助教授] (1997年10月1日~2003年9月30日)
  3. 弘前大学教育学部
    • [教授] (2003年10月1日~2007年3月31日)
  4. 日本学術振興会
    • [特別研究員等審査会専門委員および国際事業委員会書面審査員] (2005年8月1日~2007年3月31日)
専門分野(科研費分類)
  1. 教育学
研究分野を表すキーワード
  1. ドイツ教育史 シュタイナー教育 ドイツ現代史
可能な出前講義
  1. シュタイナー教育について [一般・高校生向け]
    • 講義の概要
      世界的に注目されているシュタイナー教育の概要を、日本の教育とも対比しながら概説する。
  2. ドイツにおける「過去の克服」と教育 [一般・高校生向け]
    • 講義の概要
      第二次世界大戦以後のドイツで、ナチスの過去をそのように克服してきたのか、その過程で教育や学校の在り方がどのように改革されていったのかを概説する。
担当授業科目
  1. 2007年度
    • 教育の歴史
    • 教育学演習Ⅱ
    • 教育概論
    • 教育学特殊講義Ⅱ
    • 教育学研究法
    • 教育史特論
    • 教育学演習Ⅱ
    • 教育学研究法
  2. 2008年度
    • 教育概論
    • 教育の歴史
    • 教育学特殊講義Ⅱ
    • 教育学演習Ⅱ
    • 教育学演習Ⅱ
    • 教育学研究法
    • 教育史特論
    • 教育史特別演習Ⅰ
    • 基礎ゼミナール
    • 教職入門
  3. 2009年度
    • 教職入門
    • 教育概論
    • 教育学演習Ⅱ
    • 総合演習
    • 教育の歴史
    • 教育学演習B
    • 教育史特別演習
    • 教育学研究法
    • 教育学研究法
    • 教育学特殊講義Ⅱ
  4. 2010年度
    • 教育概論
    • 教職入門
    • 教育概論
    • 教育史特論
    • 教育の歴史
  5. 2011年度
    • 教育概論
    • 教職入門
    • 教育概論
    • 教育の歴史
    • 教育学特殊講義Ⅱ
    • 教育学特殊講義B
授業評価
  1. 2007年度
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 原則として毎回レスポンス・カードを書いてもらい、学生からの意見や質問を確認し、次回の授業に反映させる努力を行った。
  2. 2010年度
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : ほぼ毎回の授業の最後に、授業の感想や意見等をミニレポートとして提出してもらい、その内容を踏まえて次回以降の授業内容の微調整を行った。
  3. 2011年度
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : ほぼ毎回、授業のまとめを学生に書いてもらい、授業の理解の状況を把握し、授業改善に生かしている。
指導学生数及び学位授与者数
  1. 2007年度
    • 卒業研究指導(学部) 2人
    • 学位授与者数(修士・主任指導) 2人
  2. 2008年度
    • 卒業研究指導(学部) 4人
    • 研究指導(修士・主任指導) 1人
    • 学位論文審査(修士・主査) 1人
    • 学位論文審査(学部・副査) 1人
  3. 2009年度
    • 卒業研究指導(学部) 1人
    • 研究指導(修士・主任指導) 3人
    • 学位授与者数(修士・主任指導) 1人
    • 学位論文審査(修士・主査) 4人
    • 学位論文審査(学部・主査) 4人
  4. 2010年度
    • 卒業研究指導(学部) 4人
    • 学位論文審査(学部・主査) 4人
    • 学位論文審査(学部・副査) 10人
    • 研究指導(修士・主任指導) 2人
    • 学位授与者数(修士・主任指導) 1人
    • 学位論文審査(修士・主査) 1人
    • 学位論文審査(修士・副査) 2人
  5. 2011年度
    • 卒業研究指導(学部) 4人
    • 学位論文審査(学部・主査) 3人
    • 学位論文審査(学部・副査) 17人
    • 研究指導(修士・主任指導) 2人
    • 学位授与者数(修士・主任指導) 1人
    • 学位論文審査(修士・主査) 1人
    • 学位論文審査(修士・副査) 1人
  6. 2013年度
    • 卒業研究指導(学部) 2人
    • 学位論文審査(学部・主査) 1人
    • 学位論文審査(学部・副査) 7人
    • 研究指導(修士・主任指導) 1人
    • 学位論文審査(修士・副査) 1人
教材作成
  1. よくわかる教育原理
    • 教材種類 : 教科書等の執筆
    • 教材年度 : 2011年度
学生向け課外活動・セミナーの実施
  1. 2010年度
    • 教員採用セミナーの講師を務めた。
  2. 2011年度
    • 教員採用試験セミナーの講師を務めた。
学生課外活動の指導(サークル等の顧問等)の実施
  1. 2013年度
    • 岩手大学合唱団顧問
教育活動のその他の事項
  1. 2007年度
    • 進路指導業務
      ○学部1年生を対象とするサブコース説明会(全体会)および教育学サブコースの説明会における説明担当者を務めた。
      ○教育学サブコースの3年次学生に対する教育実習の事前指導および事後指導を行った。
  2. 2012年度
    • その他
      2012年11月10日、附属中学校の「学びの森」の講師を務め、附属中学校の生徒及び保護者約20名に、「21世紀の学校教育を考える-シュタイナー学校を事例として-」と題する授業を行った。
研究経歴
  1. ローレンツ・フォン・シュタインの教育行政理論に関する研究(1985年4月~1989年3月)
    • 研究課題キーワード : ローレンツ・フォン・シュタイン、教育行政理論
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : その他の研究
    • 研究活動内容 :
      一般には行政学者・国家学者として知られるL.v.シュタインについて、その教育行政理論の内容と特質を歴史的に解明しようとしたものである。
  2. ドイツ第二帝政期プロイセンにおける公教育体制の再編過程に関する研究(1988年4月~1995年6月)
    • 研究課題キーワード : ドイツ第二帝政期、プロイセン、公教育体制
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : 科学研究費補助金
    • 研究活動内容 :
      ドイツ第二帝政期(1871-1918)プロイセンにおいて進行した公教育体制の再編過程を、特に民衆学校に関する法案の議会審議過程の分析を通して明らかにした研究。
  3. 第二次世界大戦後のドイツにおける学校改革に関する研究(1995年1月~2004年9月)
    • 研究課題キーワード : ドイツ、学校改革、ヘルムート・ベッカー
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : 科学研究費補助金
    • 研究活動内容 :
      第二次世界大戦後のドイツの学校改革の歴史的展開を、教育政策家ヘルムート・ベッカーの活動を基軸として明らかにした研究
  4. シュタイナー学校およびシュタイナー学校の教員養成システムに関する研究(1998年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : シュタイナー学校、シュタイナー教育、シュタイナー学校の教員養成
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : 科学研究費補助金
    • 研究活動内容 :
      シュタイナー学校の創設(1919年)の歴史的・思想的背景の解明と、シュタイナー学校の発展を根底で支えていると考えられる独自の教員養成システムの特質を解明しようとする研究。
  5. 「教員養成学」の理論的・歴史的研究(2003年4月~2007年9月)
    • 研究課題キーワード : 教員養成学、教師養成、大学の責任
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 機関内共同研究
    • 研究制度 : 科学研究費補助金
    • 研究活動内容 :
      教員養成学部の基礎理論であり、教員養成を推進する「統合の軸」なるべき「教員養成学」の創出のために、その前提となる理論的・歴史的研究を行った。
  6. ナチスの過去と戦後ドイツ教育の展開に関する研究(2004年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : ナチス、過去の克服、戦後ドイツの教育
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 国際共同研究
    • 研究制度 : 科学研究費補助金
    • 研究活動内容 :
      戦後ドイツ教育の再建と展開過程を、ナチスの「過去」との関連から解明しようとする共同研究。共同研究者は、秋田大学の對馬達雄教授、池田全之教授、ドイツ・ハノーファー大学のハイネマン教授である。
  7. シュタイナー学校の教員養成システムに関する研究(2008年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : シュタイナー学校、教員養成、ボローニャ・プロセス
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : その他の研究
    • 研究活動内容 :
  8. ナチズム体制下のヴァルドルフ学校運動に関する研究(2014年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : ヴァルドルフ学校、ナチズム体制、ドレスデン校、ルドルフ・ヘス
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : その他の研究
    • 研究活動内容 :
  9. ドイツに行ける憲法の価値秩序に対応した私立学校法制の成立過程(2018年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : 私立学校法制
    • 専門分野(科研費分類) :
      教育学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : その他の研究
    • 研究活動内容 :
論文
  1. L.v.シュタインにおける「社会的陶冶」概念と職業陶冶論 [東北大学教育学部教育行政学・学校管理・教育内容研究室紀要, (17), (1986年8月), pp.1-14] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  2. L.v.シュタインの教育行政理論の歴史的背景とその特質-1860年代オーストリアの自由主義的諸改革との関連からみた [東北大学教育学部教育行政学・学校管理・教育内容教室紀要, (18), (1987年8月), pp.15-30] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  3. L.v.シュタインの教育行政理論の特質とその歴史的背景-3月革命後オーストリアの公教育体制の歴史的展開に注目して- [教育学研究, 55(2), (1988年7月), pp.123-132] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 査読有り
  4. 学校監督法(1872年)の教育政策史的意義の再検討-ファルク教育法案(1877年)に結実する教育政策の端緒としての意義 [東北大学教育学部教育行政・学校管理・教育内容研究室紀要, (20), (1989年8月), pp.1-16] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  5. プロイセンにおける地方教育行政機構の再編問題とツェドリッツ法案(1892年) [日本の教育史学(教育史学会紀要), (33), (1990年10月), pp.162-177] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 査読有り
  6. ファルク教育法案(1877年)と民衆学校の維持管理機構問題 [帝京大学理工学部研究年報人文編, (1), (1992年12月), pp.1-23] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  7. プロイセン学校維持法(1906年)の成立過程と保守党の役割 [歴史学研究, (643), (1993年3月15日), pp.35-44] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 査読有り
  8. 1890年代プロイセンにおける初等教育政策の形成過程の研究 1 [帝京大学理工学部研究年報人文編, (2), (1993年7月), pp.97-127] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  9. 1880年代プロイセンにおける教育行財政制度の再編 [日本教育行政学会年報, (19), (1993年10月), pp.133-145] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 査読有り
  10. 1890年代プロイセンにおける初等教育政策の形成過程の研究 2 [帝京大学理工学部研究年報人文編, (3), (1993年12月), pp.179-222] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  11. プロイセン「一般諸規程」(1872年)と初等教育の条件整備施策 [帝京大学理工学部研究年報人文編, (4), (1994年12月), pp.1-24] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  12. 教育政策家ヘルムート・ベッカーの人的・思想的系譜 [帝京大学理工学部研究年報人文編, (5), (1995年12月), pp.167-193] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  13. ドイツにおける私立学校法制の歴史的展開 [帝京大学理工学部研究年報人文編, (6), (1996年12月), pp.27-67] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  14. 教職課程履修者における教育活動に対する意識の変化-教育実習レポートの分析- [帝京大学理工学部研究年報人文編, (6), (1996年12月), pp.1-26] 遠藤孝夫,浅野五郎,横山明子
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  15. ヘルムート・ベッカーにおける「管理された学校」から「自由な学校」への転換の思想的付置 [弘前大学教育学部紀要, (80), (1998年10月), pp.109-128] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  16. 1950年代南西ドイツにおける私立学校法の制定経緯とその教育史的意義 [教育学研究, 66(2), (1999年6月), pp.163-172] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 査読有り
  17. 現代ドイツにおける「学校の自律性」の拡大とその歴史的背景-「学校共同体」の理念の継承- [日本教育行政学会年報, (26), (1999年10月), pp.84-97] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 査読有り
  18. ヘルムート・ベッカーの自律的学校論とドイツ教育審議会勧告 [地方教育行政の在り方に関する総合的調査研究(科研費報告書), (2000年3月), pp.320-332] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  19. シュタイナーの社会三層化運動と自由ヴァルドルフ学校の創設-人間認識に基づく教育と学校の自律性- [弘前大学教育学部紀要, (85), (2001年3月), pp.185-199] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  20. 現代ドイツにおける「良い学校」に関する実証的学校研究と学校開発理論-共同性と連帯を基調とする教育改革の歴史的・理論的背景- [弘前大学教育学部紀要, (87), (2002年3月), pp.231-246] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  21. 現代ドイツにおける学校改革とその理論的背景-連帯と協力を基調とする学校づくり- [教育, (690), (2003年7月1日), pp.74-81] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
    • 査読 : 未設定
  22. 教員養成学部の基礎理論としての「教員養成学」の創出-教員養成教育論の展開かた見たその意義と課題- [弘前大学教育学部紀要(教育養成学特集号), (2004年3月)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読有り
  23. 現代ドイツにおける学校組織変革の理論とその特質-ロルフの学校開発理論- [教育行財政におけるニュー・パブリックマ・ネジメントの理論と実践に関する比較研究(科研費報告書), (2004年3月)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  24. 「教員養成学」の可能性と課題-「学」としての独自性の視点からの一試論- [弘前大学教育学部紀要, (94), (2004年3月25日), pp.105-116] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  25. 林竹二の学問観と宮教大の教員養成教育改革 [弘前大学教育学部紀要, (95), (2006年3月), pp.113-124] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  26. ドイツ占領期ラインラント・プファルツ州憲法の制定と宗教教育の復権 [弘前大学教育学部紀要, (97), (2007年3月), pp.87-97] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  27. 戦後ドイツ社会の再建とキリスト教倫理の復権-ヴュルテンベルク・バーデン州憲法(1946年)を事例に- [岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要, (8), (2009年3月), pp.1-16] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  28. シュタイナー学校の教員養成システムに関する研究-歴史的展開とボローニャ・プロセスに伴う再編- [岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要, (9), (2010年3月), pp.45-63] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  29. ヴァルドルフ教員養成の公的地位獲得と教員養成の国家独占の否定 [教育学研究(日本教育学会機関誌), 80(1), (2013年3月27日), pp.39-51] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学会誌
    • 査読 : 査読有り
  30. 次期学習指導要領の視点整理と学校経営の方向性の検討-「児童生徒に育成すべき資質・能力」とその実現のための学校経営の在り方在り方- [岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要, (14), (2015年3月10日), pp.299-313] 藤岡宏章、遠藤孝夫、小岩和彦
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  31. ハンス=ギュンター・ロルフの学校開発理論に関する研究-学校マネジメントの理論的深化のために- [岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要, (14), (2015年3月10日), pp.315-328] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  32. 《人間形成》としての教員養成とヴァルドルフ教員養成の特質-「芸術的訓練」の人間形成敵役割- [岩手大学教育学部研究年報, 74, (2015年3月15日), pp.107-118] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読有り
  33. 教育史研究と教師の教養形成に関する3報告へのコメント [日本の教育史学(教育史学会紀要), 59, (2016年9月28日)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学会誌
    • 査読 : 査読無し
  34. ナチズム体制下におけるヴァルドルフ学校の基礎的研究 [岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要, 16, (2017年3月31日)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  35. ドイツの教員養成第二段階における「ティーフェンゼー学校モデル」の継受 : 州立アドルフ・ライヒヴァイン試補教員研修所に着目して [岩手大学大学院教育学研究科研究年報, 1, (2017年3月31日)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  36. ルドルフ・シュタイナーの《自由の哲学》と自由ヴァルドルフ学校の創設 [岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要, 17, (2018年3月31日)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
著書
  1. 教員の人事-日本と諸外国- [ぎょうせい (1992年12月)] 佐藤全,若井弥一
    • 著書種別 : 学術著書
    • 担当部分 :
      第10章 プロイセン学校維持法と教員任用規定、p.319-331
  2. 近代ドイツ公教育体制の再編過程 [創文社 (1996年2月28日)] 遠藤孝夫
    • 著書種別 : 学術著書
  3. 地方教育行政の研究-教育委員会の動態分析- [多賀出版 (1997年2月)] 松井一麿
    • 著書種別 : 学術著書
    • 担当部分 :
      第5章 複合事務組合方式による教育事務の共同処理、p.121-147
  4. 資料で考える子ども・学校・教育 [学術図書出版社 (2003年9月30日)] 遠藤孝夫,朝倉充彦,笹原英史,宮崎秀一
    • 著書種別 : 教科書
    • 担当部分 :
      p.1-23,143-147,160-164
  5. 変革時代の教育を探る-学校・家庭・地域における教育の課題と展望ー [東信堂 (2003年12月)] 小沢熹,佐藤三三,村山正明
    • 著書種別 : 学術著書
    • 担当部分 :
      第2章 学校教育の課題と展望-ドイツの学校改革の展開に注目して-,p.27-48
  6. 管理から自律へ 戦後ドイツの学校改革 [勁草書房 (2004年9月25日)] 遠藤孝夫
    • 著書種別 : 学術著書
  7. 教員養成学の誕生ー弘前大学教育学部の挑戦ー(共編著) [東信堂 (2007年10月30日)] 遠藤孝夫、福島裕敏
    • 著書種別 : 学術著書
  8. シュタイナー教育 [イザラ書房 (2008年8月31日)] クリストファー・クラウダー,マーティン・ローソン
    • 著書種別 : 翻訳書
  9. ドイツ 過去の克服と人間形成(共著) [昭和堂 (2011年3月30日)] 遠藤孝夫,對馬達雄,他
    • 著書種別 : 学術著書
  10. よくわかる教育原理(共著) [ミネルヴァ書房 (2011年4月30日)] 遠藤孝夫、汐見稔幸、他
    • 著書種別 : 教科書
  11. 学校・教員と地域社会 [東信堂 (2012年3月25日)] 大坪正一、平田淳、福島裕敏
    • 著書種別 : 学術著書
    • 担当部分 :
      第2章 シュタイナーの教員養成論と《芸術による覚醒》
  12. 芸術体験の転移効果 最新の科学が明らかにした人間形成の真実 [東信堂 (2015年9月15日)] 遠藤孝夫
    • 著書種別 : 翻訳書
  13. 新訂版シュタイナー教育 [イザラ書房 (2015年9月30日)] 遠藤孝夫
    • 著書種別 : 翻訳書
  14. 教育史研究の最前線Ⅱ [六花出版 (2018年5月3日)] 教育史学会
    • 著書種別 : 学術著書
総説・解説記事
  1. 大学での教員養成に携わる立場から-組織内外のコーディネートを中心に- [日本教師教育学会, 日本教師教育学会年報, (16), (2007年9月28日), pp.154-156] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他
  2. 書評 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター編『教師教育改革のゆくえ-現状・課題・提言-』 [日本教師教育学会, 日本教師教育学会年報, ( 16), (2007年9月28日), pp. 154-156] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他
  3. 図書紹介、HansMartin Krämer: Neubeginn unter US-amerikanischer Besatzung? Hochschulreform in Japan zwischen Kontinuität und Diskontinuität 1919-1952 [日本教育学会, 教育学研究, 75(2), (2008年9月30日), pp.310-311] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : その他
  4. 書評:渡辺満・カールノイマン編『日本と独の教師教育改革-未来のための教師をどう育てるか』 [日本教師教育学会, 日本教師教育学会年報, (20), (2011年9月16日), pp.163-163] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 機関誌
  5. 書評 谷口健治著『近代国家形成期の教育改革 : バイエルンの事例にみる』 [教育史学会, 教育史学会紀要(日本の教育史学), 57, (2014年10月1日)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 学術誌
  6. 図書紹介:小峰総一郎著『ポーランドの中の《ドイツ人》-第1次世界体験後ポーランドにおけるドイツ系少数者教育』 [日本教育学会, 教育学研究, 82(1), (2015年3月30日)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 機関誌
  7. 日本における教員養成の高度化政策の動向 [武庫川女子大学, 文部科学省大学改革推進等補助金「教員養成高度化システムモデルの構築・発信」最終報告書, (2017年2月16日)] 遠藤孝夫
    • 掲載種別 : 報告
研究発表
  1. L.v.シュタインにおける人格の発達と職業陶冶論
    • 会議名称 : 教育史学会第30回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 1986年10月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 教育史学会
    • 開催場所 : 慶応義塾大学
  2. 三月革命後オーストリアの国民学校制度の展開-ハスナー文相の教育改革とその教育史的意義-
    • 会議名称 : 教育史学会第31回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 1987年10月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 教育史学会
    • 開催場所 : 北海道大学
  3. 第二帝政期プロイセンにおける民衆学校法案と地方教育行政機構再編論議
    • 会議名称 : 教育史学会第32回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 1988年10月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 教育史学会
    • 開催場所 : 和洋女子大学
  4. ファルク教育法案(1877年)における地方教育行政機構再編構想
    • 会議名称 : 日本教育学会第48回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 1989年8月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 日本教育学会
    • 開催場所 : 筑波大学
  5. 1880年代プロイセンにおける教育行財政制度の転換と教育条件整備問題
    • 会議名称 : 教育史学会第36回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 1992年10月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 教育史学会
    • 開催場所 : 日本大学
  6. ドイツの私立学校法制の黎明とヘルムート・ベッカー
    • 会議名称 : 第4回ドイツの教育全国セミナー
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 1996年7月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : ドイツ教育研究会
    • 開催場所 : 明治大学
  7. 現代ドイツにおける「良い学校」に関する理論構築と学校の自律性の拡大
    • 会議名称 : フォーラム:ドイツの教育 第10回研究会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2001年7月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : ドイツ教育研究会
    • 開催場所 : 明治大学
  8. ヘルムート・ベッカーと戦後ドイツにおける「自由な学校」の理念
    • 会議名称 : 教育史学会第46回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2002年10月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 教育史学会
    • 開催場所 : 中央大学
  9. 林竹二の学問観と宮教大の教員養成教育改革
    • 会議名称 : 日本教師教育学会第15回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2005年10月
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 日本教師教育学会
  10. 占領下ドイツ諸州憲法の宗教教育体制とキリスト教的自然法ーラインラント・プファルツ州憲法(1947年)を中心としてー
    • 会議名称 : 日本教育学会第65回大会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2006年8月23日~2006年8月25日
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 日本教育学会
    • 開催場所 : 東北大学
  11. 大学における教員養成に携わる立場からー組織内外のコーディネートを中心にー
    • 会議名称 : 日本教師教育学会第16回研究大会
    • 発表形態 : 口頭(招待講演)
    • 開催期間 : 2006年9月23日~2006年9月24日
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 日本教師教育学会
    • 開催場所 : 山梨大学
  12. 戦後ドイツにおける宗教教育の復権とナチズム体験-ボン基本法の「宗教志向性」関連条項をめぐる論議の分析-
    • 会議名称 : 第44回フォーラム・ドイツの教育(夏の拡大全国セミナー)
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2009年8月29日
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : フォーラム・ドイツ
    • 開催場所 : お茶の水女子大学
  13. 戦後ドイツにおける「過去の克服」-宗教・家族・政治教育・教育学の再生-
    • 会議名称 : 教育史学会第53回大会・コロキウム
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2009年10月11日~2009年10月12日
    • 発表者 : 遠藤孝夫,渡辺隆信、對馬達雄,マンフレート・ハイネマン
    • 主催者 : 教育史学会
    • 開催場所 : 名古屋大学
  14. ヴァルドルフ教員養成の「等価性」認定と教員養成の国家独占の否定
    • 会議名称 : フォーラムドイツの教育
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2012年7月28日
    • 発表者 : 遠藤孝夫
  15. 「学識形成と相即した人間形成」としての教員養成の可能性-シュタイナー教員養成の理念と実践を参考に-
    • 会議名称 : 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター主催公開シンポジウム
    • 発表形態 : 口頭(招待講演)
    • 開催期間 : 2013年12月7日
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター
    • 開催場所 : 東京学芸大学
  16. 教師教育研究の理論的枠組の構築とオルタナティブ教師教育への視野拡大
    • 会議名称 : 日本教師教育学会第24回研究大会(課題研究部会)
    • 発表形態 : シンポジウム・ワークショップ・パネル(指名)
    • 開催期間 : 2014年9月28日
    • 発表者 : 遠藤孝夫
    • 主催者 : 日本教師教育学会
    • 開催場所 : 玉川大学
  17. ナチズム体制下のヴァルドルフ学校運動
    • 会議名称 : フォーラム:ドイツの教育
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2015年12月19日
    • 発表者 : 遠藤孝夫
学術関係受賞
  1. 日本教育行政学会奨励賞
    • 受賞年月日 : 1996年9月25日
    • 受賞者・受賞グループ名 : 遠藤孝夫
    • 内容 :
      拙著『近代ドイツ公教育体制の再編過程』(1996年)に対して授与されたものである。
科研費(文科省・学振)獲得実績
  1. 若手研究(A)
    • 支払支給期間 : 1989年4月~1990年3月
  2. 若手研究(A)
    • 支払支給期間 : 1992年4月~1993年3月
  3. 基盤研究(C)
    • 支払支給期間 : 1996年4月~1999年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      1996年度・800,000円・0円
      1997年度・700,000円・0円
      1998年度・500,000円・0円
  4. 基盤研究(C)
    • 支払支給期間 : 1999年4月~2001年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      1999年度・1,200,000円・0円
      2000年度・600,000円・0円
      2001年度・700,000円・0円
  5. 基盤研究(C)
    • 支払支給期間 : 2004年4月~2007年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2004年度・1,200,000円・0円
      2005年度・700,000円・0円
      2006年度・700,000円・0円
  6. 基盤研究(C)
    • 支払支給期間 : 2008年4月~2011年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2008年度・700,000円・210,000円
      2009年度・500,000円・150,000円
  7. 基盤研究(B)
    • 支払支給期間 : 2009年4月~2012年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2009年度・520,000円・156,000円
  8. 萌芽研究
    • 支払支給期間 : 2011年4月~2014年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2011年度・500,000円・150,000円
      2012年度・500,000円・150,000円
      2013年度・500,000円・150,000円
  9. 萌芽研究
    • 支払支給期間 : 2014年4月~2017年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2014年度・500,000円・150,000円
      2015年度・500,000円・150,000円
      2016年度・500,000円・150,000円
  10. 基盤研究(C)
    • 支払支給期間 : 2018年4月~2021年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2018年度・700,000円・210,000円
      2019年度・500,000円・150,000円
      2020年度・500,000円・150,000円
      2021年度・500,000円・150,000円
その他競争的資金獲得実績
  1. 全学経費(学長裁量経費を除く)
    • 資金支給期間 : 2017年8月~2018年3月
    • 研究内容 :
      主体的・対話的で深い学び」による授業改善に関する総合的研究
所属学会・委員会
  1. 日本教育学会 (1986年4月~継続中)
  2. 教育史学会 (1986年5月~継続中)
  3. 日本教育行政学会 (1990年7月~継続中)
  4. 東北教育学会 (1996年3月~継続中)
  5. 日本教師教育学会 (2007年2月~継続中)
学会・委員会等活動
  1. 日本教育行政学会 年報編集委員(2001年4月~2003年4月)
  2. 東北教育学会 理事(2001年4月~2013年3月31日)
  3. 東北教育学会 紀要編集委員(2001年4月1日~継続中)
  4. 日本教師教育学会 理事(2005年9月~2008年9月)
  5. 日本教育学会 理事(2009年5月12日~2009年8月29日)
  6. 東北教育学会 公開シンポジウムの司会(2010年3月13日~2010年3月13日)
  7. 教育史学会 理事(2010年10月10日~2013年10月13日)
  8. 教育史学会 国際交流委員会委員(2011年6月4日~2013年10月13日)
  9. 教育史学会 書評委員会委員(2011年6月4日~2012年10月10日)
  10. 日本教師教育学会 理事(2011年9月19日~継続中)
  11. 日本教師教育学会 研究紀要編集委員会(2011年9月20日~2017年9月30日)
  12. 教育史学会 研究大会の司会(2013年10月13日~2013年10月13日)
  13. 教育史学会 書評委員会(2014年3月31日~2015年3月31日)
学会活動1(学会・シンポジウムの主宰)
  1. 教育史学会 (2007年9月)
    • 参加者数 : 200人
学会活動3(学会誌の編集・査読)
  1. 東北教育学会研究紀要 [査読 (2007年2月)]
  2. 東北教育学会 [査読 (2009年9月)]
  3. 東北教育学会研究紀要 [編集 (2010年3月)]
  4. 東北教育学会研究紀要 [編集 (2011年3月)]
  5. 日本教育学会 [査読 (2011年12月)]
  6. 東北教育学会研究紀要 [編集 (2012年3月)]
  7. 日本教師教育学会年報 [編集 (2012年9月)]
  8. 日本の教育史学 [編集 (2012年10月)]
  9. 日本教師教育学会年報 [編集 (2013年9月)]
  10. 東北教育学会研究紀要 [編集 (2014年3月)]
  11. 日本教師教育学会年報 [編集 (2014年9月)]
研究員(受入れ)
  1. 日本政府の国費による教員研修留学生として、パキスタンの中等学校教師であるアサール・アブル氏を受け入れた。 (1人 2017年10月~2019年3月)
国・地方自治体等の委員歴
  1. 日本教育大学協会
    • 委員会等名 : 評価に関するプロジェクト委員会
    • 役職名 : 委員
    • 就任期間 : 2005年6月~2007年3月
  2. 日本学術振興会
    • 委員会等名 : 特別研究員等審査会、国際事業委員会
    • 役職名 : 特別研究員等審査会専門委員、国際事業委員会書面審査員
    • 就任期間 : 2005年8月~2007年7月
  3. 独立行政法人・大学評価・学位授与機構
    • 役職名 : 国立大学教育研究評価委員会専門委員
    • 就任期間 : 2008年2月~2009年6月
  4. 文部科学省
    • 委員会等名 : 大学と教育委員会等の連携・協働体制の構築に関する調査研究協力者会議
    • 役職名 : 委員
    • 就任期間 : 2011年12月~2013年3月
  5. 岩手県
    • 委員会等名 : いじめ再調査委員会
    • 役職名 : 委員長
    • 就任期間 : 2017年12月~2021年12月
生涯学習支援実績
  1. 教育3法「改正」案学習会
    • 種類 : 公開講座
    • 担当部門(講演題目) : 地方教育行政法・教育職員免許法「改正」案について
    • 開催期間 : 2007年5月
  2. 遠野市教育委員会主催:地域で子どもを育てる活動発表会
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 家庭教育講演会(家庭の教育力を高めるために-我が家の事例を通して-
    • 開催期間 : 2008年1月
  3. 退職女教師と現職女性部との交流学習会
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 子どもと親が先生に何を期待するか
    • 開催期間 : 2008年8月
  4. 岩手県立久慈工業高等学校PTA総会
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 親として我が子とどう向き合うか
    • 開催期間 : 2009年5月
  5. 岩泉町立小川中学校教育講演会
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 頭と心と身体が調和した発達のために
    • 開催期間 : 2014年11月
  6. 専門職としての教員の在り方
    • 種類 : 講習会
    • 担当部門(講演題目) : 岩手大学免許状更新講習の講師
    • 開催期間 : 2016年8月
  7. NPO法人ポラーノの広場
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 歴史と最新科学から見たシュタイナー教育
    • 開催期間 : 2016年9月
  8. NPO法人ポラーノ広場
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : シュタイナーの学校刷新思想と自由ヴァルドルフ学校の創設
    • 開催期間 : 2017年9月
  9. NPO法人ポラーノ広場
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : ヴァルドルフ学校運動の展開とナチズムへの「抵抗」
    • 開催期間 : 2018年3月
国際交流活動
  1. 2006年度
    • 学術交流
      • 交流機関・事業等名 :
        日本学術振興会
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        科学研究費補助金による共同研究の一環として、ドイツ・ハノーファー大学マンフレート・ハイネマン教授の研究所を訪問し、戦後ドイツ教育史研究に関する研究交流を行った。
  2. 2007年度
    • 外国人受入れ(私費留学生を除く)
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        2007年9月に、教育史学会理事会主催による国際シンポジウムを企画し、ドイツと韓国から研究者を招聘した。この国際シンポジウムの実行委員会のメンバーとして、特にドイツからの招聘教授であるハイネマン教授の基調原稿の翻訳やその他の受け入れ準備を担当した。
    • 学術交流
      • 交流機関・事業等名 :
        ドイツ・ハノーファー大学
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        2007年7月から8月にかけての約2週間、ドイツ・ハノーファー大学の教育・科学現代史研究所(Zentrum fur Zeitgeschichte von Bildung und Wissenschaft)の客員研究員として研究滞在し、この間所長のハイネマン教授を始め、ポーランドおよび韓国からの留学生とも学術交流を行った。
  3. 2009年度
    • 学術交流
      • 交流機関・事業等名 :
        教育史学会
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        2009年10月11日開催の教育史学会第53回大会で、コロキウムの一つとして「戦後ドイツのおける『過去の克服』-宗教・家族・政治教育・教育学の再生-」と題するコロキウムを開催し、報告書の一人としてノーファー大学(ドイツ)のハイネマン教授を招聘し、「第二次世界大戦と青少年」と題する報告をお願いした。本コロキウムでは、日本のドイツ教育史研究者とハイネマン教授との活発な意見交換を含む研究交流を行うことができた。
  4. 2010年度
    • 学術交流
      • 交流機関・事業等名 :
        ドイツ・ルードヴィッヒスブルク教育大学
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        ドイツ・ルードヴィッヒスブルク教育大学を訪問史、宗教教育学を専攻するディーターリッヒ教授と、戦後直後のドイツにおける宗教教育の再開過程について情報交換を行った。
  5. 2011年度
    • 学術交流
      • 交流機関・事業等名 :
        ドイツ・シュツットガルト自由大学
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        シュタイナー学校の教員養成機関として世界的に有名なドイツのシュツットガルト自由大学を訪問し、フッター教授やロンネル講師をはじめとする大学教員と、シュタイナー教育とその教員養成の内容などに関して意見交換を行い、最後に大学間の交流協定についての協議も行った。
他大学等の非常勤講師
  1. 盛岡誠桜高等学校専攻科子ども未来学科
    • 「教育原理」(2単位)の講義担当 (2010年10月~継続中)
  2. 放送大学
    • 岩手学習センターにおいて面接授業を行った。 (2013年10月)
  3. 放送大学
    • 面接授業 (2014年11月)
  4. 武庫川女子大学
    • 武庫川女子大学「教員養成の高度化システムモデルの構築・発信」の事業として実施された講演会で、「日本における教員養成の高度化政策の動向」と題して講演を行った。 (2015年7月)
ボランティア・寄与など
  1. 2011年度
    • ボランティア
      • 東日本大震災と大津波の被害を受けた大船渡市立越喜来小学校の図書整理のために、学生ボランティア20名を二日間にわたって派遣した。
社会貢献活動における特筆すべき事項
  1. 2007年度
    • 学習指導要領改訂案のうち、小学校での英語活動導入に関するコメント記事が、読売新聞岩手県版(2008年2月19日付)に掲載された。
  2. 2008年度
    • 朝日新聞東北版(2008年5月27日付)の「塾活用に走る自治体」と題する記事に関連して、コメントが掲載された。
  3. 2008年度
    • 高校教育への予備校のノウハウ導入の動向に関するコメント記事が、朝日新聞岩手県版(2008年4月16日付)に掲載された。
  4. 2009年度
    • 「教員養成に関するモデルカリキュラムの作成に関する調査研究」シンポジウム(鳴門教育大学主催)のパネリストとして、「『教員養成学』構想及び若干の知見から見た『鳴門プラン』の到達点と課題」と題して報告を行った。
  5. 2018年度
    • 平成29年度弘前大学大学院教育学研究科教職実践専攻(教職大学院)開設記念フォーラム(平成30年2月10日)における記念講演及びシンポジウムのシンポジスト
活動履歴
  1. 2007年度
    • 学科・課程等での業務分担
    • 学務委員会
    • 学生委員会
  2. 2008年度
    • 学科・課程等での業務分担
    • 小論文作題委員会
    • 教育学部学部長特別補佐
    • 広報委員会
    • 就職委員会
  3. 2009年度
    • 学科・課程等での業務分担
    • 地域連携推進センター運営委員会
    • 附属学校事業計画検討WG
  4. 2010年度
    • クラス担任(学科・課程等での業務分担)
    • 学系長
    • 副学部長(筆頭副学部長に限る)
    • 教育研究評議会
    • 教員養成機構会議
    • ハラスメント防止委員会
    • 学長選考会議
    • 環境マネジメント推進本部
    • 大学教育総合センター運営委員会
    • 教員免許更新講習連絡協議会
    • 国際交流センター運営委員会
    • 研究科代議委員会
    • 運営会議
    • 教員養成カリキュラム開発推進委員会
    • 基本計画検討会議
    • 代議委員会(環境管理委員含む)
    • 地域連携特別委員会
    • 附属学校運営会議
    • 附属教育実践総合センター運営委員会
    • 教員人事委員会常任会議
    • クラス担任
  5. 2011年度
    • 学系長(教育学系)
    • 附属教育実践総合センター運営委員会(教育実践総合センター運営委員会)
    • 地域連携特別委員会(教育学部地域連携特別委員会)
    • 環境管理委員会
    • 運営会議
    • 代議委員会(環境管理委員含む)(学部代議員会)
    • 研究科代議委員会(研究科代議員会)
    • 学長選考会議
    • 教員養成機構会議
    • ハラスメント防止委員会
    • 大学教育総合センター運営委員会
    • 国際交流センター運営委員会
    • 附属学校運営会議
    • 教員養成カリキュラム開発推進委員会
    • 副学部長(筆頭副学部長に限る)
    • 環境マネジメント推進本部
    • 基本計画検討会議
    • クラス担任
    • 教育研究評議会
    • 教員人事委員会常任会議
  6. 2013年度
    • 教育研究評議会
    • 大学院委員会
    • 副学部長(筆頭副学部長に限る)
    • 環境マネジメント推進室会議
    • 教員養成機構会議
    • 教員免許更新講習連絡協議会
    • 利益相反管理専門委員会
  7. 2014年度
    • 教育研究評議会
    • 男女共同参画推進室企画会議
    • 新研究科設置準備委員会
    • 学長選考会議
    • 利益相反管理専門委員会
    • 教育推進機構会議
    • 教職大学院設置検討会議/教職大学院設置準備室会議
    • 研究科代議委員会
    • 運営会議
    • 代議員会(環境管理委員会含む)
    • 副学部長(筆頭副学部長に限る)
    • 改革委員会
    • 教員人事委員会常任会議
    • 附属学校運営会議
    • クラス担任
    • 教員免許更新講習連絡協議会
  8. 2015年度
    • 副学部長(筆頭副学部長に限る)
    • 教育研究評議会
    • 男女共同参画推進室企画会議
    • 学長選考会議
    • 運営委員会
    • 運営委員会
    • 教員免許更新講習連絡協議会
    • 運営委員会
    • 教育推進機構会議
    • 教職大学院設置検討会議/教職大学院設置準備室会議
    • 研究科代議委員会
    • 運営会議
    • 運営会議
    • 代議員会(環境管理委員会含む)
    • 改革委員会
    • 教員人事委員会常任会議
    • 附属学校運営会議
    • 環境管理専門委員会
    • クラス担任