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更新日 : 2017年4月22日
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教員略歴
氏名塚本 善弘 (TSUKAMOTO Yoshihiro)
所属専攻講座岩手大学 人文社会科学部 地域政策課程
職名准教授
生年月日
研究室電話番号
研究室FAX番号
研究室環境社会学研究室(地域政策課程/環境科学課程)
学内職務経歴
  1. 岩手大学 人文社会科学部 地域政策課程
    • [本務] 准教授 (2016年4月1日~継続中)
  2. 岩手大学 人文社会科学部
    • [本務] 准教授 (2007年4月1日~2016年3月31日)
  3. 岩手大学 人文社会科学部
    • [本務] 助教授 (2004年4月1日~2007年3月31日)
  4. 岩手大学 人文社会科学部
    • [本務] 講師 (2000年4月1日~2004年3月31日)
学外略歴
  1. 愛知大学
    • [非常勤講師(豊橋校舎)] (1998年4月1日~2000年3月31日)
  2. 国立豊橋病院附属看護学校
    • [非常勤講師] (1995年9月1日~2000年3月31日)
  3. 愛知大学綜合郷土研究所
    • [研究員] (1999年4月1日~2005年3月31日)
  4. トヨタ看護専門学校
    • [非常勤講師] (1997年4月1日~2000年3月31日)
  5. 盛岡赤十字看護専門学校
    • [非常勤講師] (2001年4月1日~2001年9月30日)
  6. 放送大学 岩手学習センター
    • [非常勤講師] (2014年10月1日~2015年3月31日)
専門分野(科研費分類)
  1. 社会学(環境、地域社会、開発、社会運動論)
  2. 環境学(環境創成学―持続可能システム、自然共生システム)
研究分野を表すキーワード
  1. 環境NPO
  2. ヨシ原をめぐる地域共同管理システム
  3. コモンズ
  4. 国際協力NGO
  5. エコ(省エネ)住宅
  6. 協働
  7. 流域連携・交流
  8. ジェンダー平等
可能な出前講義
  1. 地域環境保全と市民によるボランティア活動 [一般・高校生向け]
    • 講義の概要
      市民主体の地域環境保全活動に対する社会的関心増大の背景と、市民の活動参加条件に関する社会学的考察(45~80分程度の講義となります)。
  2. 水使用をめぐるグローバルな問題状況と日本社会との関わり [一般・高校生向け]
    • 講義の概要
      生命維持・社会活動に不可欠な資源である水の利用をめぐる 南北間での格差の実態と、日本社会との関係などについて、具体的に考えてみる内容を予定(※45~60分程度の講義となります)。
  3. <企業-NPO>間の連携・協働による地域環境保全 [一般・高校生向け]
    • 講義の概要
      近年、企業とNPOとが連携・協力し合って、地域の環境保全に努めていくケースが増えつつある。その背景と先進的な事例を紹介し、その可能性について(社会学的観点から)検討・考察していきます。
      ※60~70分程度の講義となります。また、大学生以上の方、一般、とりわけNPO関係者や企業の方等に向いている内容です。
担当授業科目
  1. 2004年度
    • 社会的人間論
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会学Ⅲ
    • 環境社会調査実習
    • 環境科学演習
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 「環境」を考える
    • 基礎ゼミ
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別演習Ⅱ
    • 特別研究
  2. 2005年度
    • 社会的人間論
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会学Ⅲ
    • 環境社会調査実習
    • 環境科学演習
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 「環境」を考える
    • 総合科学論Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別演習Ⅱ
    • 特別研究
  3. 2006年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会学特講
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 社会的人間論
    • 環境社会学Ⅱ
    • 「環境」を考える
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 地域環境社会論特論
    • 環境社会調査実習
    • 特別演習Ⅱ
  4. 2007年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 地域環境社会論特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 社会的人間論
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会学特講
    • 「環境」を考える
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 地域環境社会論特論
    • 特別演習Ⅱ
    • 地域環境社会論特別演習Ⅱ
  5. 2008年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 持続可能な社会論B(南北問題と環境)
    • 環境科学特講I
    • 基礎ゼミナール
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 総合科学論Ⅰ
    • 北上川流域学実習
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 社会的人間論
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会調査実習
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 特別演習Ⅱ
  6. 2009年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 持続可能な社会論B(南北問題と環境)
    • 環境科学特講I
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 北上川流域学実習
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 社会的人間論
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会学特講
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 特別演習Ⅱ
  7. 2010年度
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 現代社会の社会学
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 北上川流域学実習
    • 特別演習Ⅰ
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会調査実習
    • 社会的人間論
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 特別演習Ⅱ
    • 特別研究
  8. 2011年度
    • 環境社会学Ⅰ
    • 持続可能な社会論B(南北問題と環境)
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 基礎ゼミナール
    • 総合科学論Ⅰ
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 北上川流域学実習
    • 特別演習Ⅰ
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会学特講
    • 社会的人間論
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 特別演習Ⅱ
    • 特別研究
  9. 2012年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会調査実習
    • 社会的人間論
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 地域環境社会論特論
    • 特別研究
    • 特別演習Ⅱ
  10. 2013年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 持続可能な社会論B(南北問題と環境)
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 総合科学論Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 社会的人間論
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会学特講
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 特別演習Ⅱ
  11. 2014年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 基礎ゼミナール
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会調査実習
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 特別演習Ⅱ
  12. 2015年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 持続可能な社会論B(南北問題と環境)
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 社会的人間論
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会学特講
    • 環境科学入門Ⅱ
    • 特別演習Ⅱ
  13. 2016年度
    • 現代社会の社会学
    • 環境社会学Ⅰ
    • 環境社会調査基礎
    • 環境科学演習
    • 総合科学論(環境)
    • 環境科学入門Ⅰ
    • 特別演習Ⅰ
    • 特別研究
    • 社会的人間論
    • 環境社会学Ⅱ
    • 環境社会調査実習
授業評価
  1. 2004年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料やVTRを教材として活用し、受講者が理解しやすい授業となるよう心掛けた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料等を教材として多く活用し、環境問題に対する専門的な視点、方法を理解してもらうように努めた。
  2. 2005年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料やVTRを多用するとともに、「出席票」(=「レスポンス・カード」)に記入された受講生の意見、質問等に、次回の授業で回答したり、それらを次回以降の授業に反映させるなど、学生の理解度が向上するよう努めた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料やVTR等を教材として多用し、環境問題にアプローチするための専門的視点、方法に対する受講生の理解度が向上するよう心掛けた。
  3. 2006年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料やVTRを積極的に使用するとともに、「出席票」(=「レスポンス・カード」)に記入された受講生の意見・質問等に、次回の授業で回答したり、それらを次回以降の授業に反映させるなど、学生の理解度が向上するよう 努力した。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料やVTR等を教材として積極的に使用するとともに、「出席票」(=「レスポンス・カード」)に記入された受講生の意見・質問等に、次回授業で回答するなど、環境問題にアプローチするための専門的視点・方法に対する受講生の理解度が向上するよう 努めた。
  4. 2007年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料、VTR等を 可能な限り 使用するとともに、「出席票」(=「レスポンス・カード」)に記入された受講生からの意見・質問等に、次回授業で 口頭で回答、または、意見・質問と回答の内容を記したプリントを配布するなど、学生の理解度が向上するよう 努めた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料、VTR等を 可能な限り 使用するとともに、「出席票」(=「レスポンス・カード」)に記入された受講生の意見・質問等に、次回授業時に 口頭で回答するなど、専門的なものの見方や研究法に対する学生の理解度が向上するよう 努力した。
  5. 2010年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料(プリント類)、VTR等を できるだけ用いるとともに、「出席票」(レスポンス・カード)に記入された 受講生からの意見や質問に 次回授業の際、口頭で回答 ないし 回答を記したプリントを配布するなど、学生の理解度向上に努めた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に 密接に関連する資料(プリント類)、VTR・DVD等を 教材として できるだけ用いたり、要点を纏めたプレゼンテーション・ソフト(ファイル)も 複数の授業で使用するとともに、「出席票」に記入された 学生からの意見や質問に 次回授業の際、口頭で回答する 等、専門的なものの見方・考え方や研究の仕方・方法に対する学生の理解度向上に 努めた。
  6. 2011年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料(新聞記事、白書類、関連するインターネット・サイトの一部を プリント・アウトしたもの)やVTR等を 可能な限り用いるとともに、「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された 受講生からの意見・質問等に 次回授業時に口頭で回答する、または 回答を記したプリントを配布するなど、学生の理解度向上に努力した。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に 密接に関連する資料(新聞記事や白書類、関連するインターネット・サイトの一部を プリント・アウトしたものなど)やVTR・DVD等を、教材として できるだけ用いたり、要点を纏めたプレゼンテーション・ソフトも 複数の授業で使用するとともに、「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された 学生からの意見・質問等に、次回授業の最初に 口頭で回答したり、学生の意見を纏めたプリントの作成・配布、「環境社会学特講」授業で 学生と共に、県内・環境NPO活動現場を訪問するなど、専門的な視点・考え方、研究方法、現場の実態等に対する 受講生の理解度向上に努力した。
  7. 2012年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料(直近のものから以前のものまで、多岐に渡る 新聞記事や白書類の関係箇所、関連するインターネット・サイトの一部を プリント・アウトしたもの、等)やVTRなどを 出来る限り 多めに使用するだけでなく、「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された 受講生からの意見・質問等に 次回・授業時間の最初に口頭で回答、または 回答を記したプリントを配布する 等、学生の理解度向上に 極力努めた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に 密接に関連する資料(直近のものから以前のものまで、多岐に渡る 新聞記事や白書類の関係箇所、関連するインターネット・サイトの一部を プリント・アウトしたもの、等)、さらに VTR・DVDを教材として 極力多く使用したり、要点を纏めたプレゼンテーション・ソフトを 複数の授業で用いるとともに、「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された 学生からの意見・質問等に、次回・授業時間の最初に口頭で回答、または、学生の意見を纏めたプリントの作成・配布するなど、専門的な視点・研究方法、現場の実態等への受講生の理解度向上に、可能な限り 務めた。
  8. 2013年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料(直近のものを含め、多岐に渡る新聞記事・白書類の関係部分、関連するインターネット・サイトの一部などを プリント・アウトしたもの)やVTR・DVD(視聴覚教材/素材)等を、可能な限り 多く使用するとともに、紙媒体の「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された受講生からの意見・質問等に対し、極力、次回・授業時間の最初に口頭で回答をするか、あるいは(教員側からの)回答を記したプリントを配布するなど、授業受講生の理解度・認識の向上に できる限り努めた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に 密接に関連する資料(直近のものを含め、多岐に渡る新聞記事・白書類の関係部分、関連するインターネット・サイトの一部などを プリント・アウトしたもの)、さらに 視聴覚教材として、VTR・DVDを極力 多く使用したり、要点を纏めたプレゼンテーション・ソフトを 複数の授業で用いた。加えて、紙媒体の「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された受講生からの意見・質問等に対し、次回・授業時間の最初に 口頭で回答を返したり、学生の意見を纏めたプリントを作成・配布するなど、専門的な視点・研究(アプローチ)方法、環境問題が生起している/潜在化している現場の実態等への受講学生の理解度・認識の向上に、できる限り務めた。
  9. 2014年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料(少し古いものを含め、授業で扱っている事項に密接に関係し、理解度向上に資すると考えられる 新聞記事・白書類の関係部、関連インターネット・サイトの重要部などを プリント・アウトしたもの)やVTR・DVD(視聴覚教材・素材)等を、できる限り 多く使用していくとともに、紙の「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された受講生からの意見・質問等に対し、原則として、次回の授業時間・最初に 口頭で回答を返すなど、受講生の理解度・認識の向上に 最大限 努力した。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に 密接に関連する資料(少し古いものを含め、最近の動向が分かるものを中心に、授業で扱っている事項に密接に関係し、理解度向上に資すると考えられる 新聞記事・白書類の関係部分、関連インターネット・サイトの重要部などを プリント・アウトしたもの)、さらに 視聴覚教材として、VTR・DVDを 可能な限り多く使用したり、要点を纏めたプレゼンテーション・ソフト(パワーポイント・ファイル)を 複数の授業で用いた。加えて、紙の「出席票」(=レスポンス・カード)に記入された受講生からの意見・質問等に対し、次回・授業時間の冒頭に、口頭で回答を返したり、学生の意見を纏めたプリントを作成し 配布するなど、専門的な視点・研究(アプローチ)方法、環境問題が生起/潜在化している現場の実態等への受講生の理解・認識度合いの向上に 最大限 努力した。
  10. 2015年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料(授業で扱う事項に密接に関係し、理解度向上に資する新聞記事・白書類の関係部分、インターネット・サイトの重要部分等を印刷したもの)や DVDなどの視聴覚教材を、極力 使用していくとともに、紙の「出席票」(=レスポンス・カード)への受講生からの意見・質問等に対し、次回の授業時間・最初に 口頭で回答を返すか、あるいは(授業担当者=教員からの)回答を記したプリントを(時間節約のため)配布する等、受講生の理解度・認識向上に 可能な限り努めた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に 密接に関連する資料(授業で扱う事項に密接に関係し、理解度向上に資する新聞記事・白書類の関係部分、インターネット・サイトの重要部分等を印刷したもの)、さらに 視聴覚教材として、DVDなどを 極力 多く使用したり、要点を纏めたプレゼンテーション・ソフトを 複数の授業で用いた。加えて、紙の「出席票」(=レスポンス・カード)への受講生からの意見・質問等に、次回・授業時間冒頭に 口頭で回答したり、学生の意見を纏めたプリントを作成・配布するなど、専門的視点・研究方法、環境問題が生起/潜在化している現場の実態への受講生の理解・認識度向上に 可能な限り務めた。
  11. 2016年度
    • 共通教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に関連する資料(授業で扱う事項に密接に関係し、理解度向上に資する新聞記事・白書類の関係部分、インターネット・サイトの重要部分等を印刷したもの)や DVDなどの視聴覚教材を、極力 使用していくとともに、紙の「出席票」(=レスポンス・カード)への受講生からの意見・質問等に対し、次回の授業時間・最初に 口頭で回答を返すか、あるいは(授業担当者=教員からの)回答を記したプリントを(時間節約のため)配布する等、受講生の理解度・認識向上に できる限り努めた。
    • 専門教育
      改善に努力した内容 : 授業内容に 密接に関連する資料(授業で扱う事項に密接に関係し、理解度向上に資する新聞記事・白書類の関係部分、インターネット・サイトの重要部分等を印刷したもの)、さらに 視聴覚教材として、DVDなどを 極力 多く使用したり、要点を纏めたプレゼンテーション・ソフトを 複数の授業で用いた。加えて、紙の「出席票」(=レスポンス・カード)への受講生からの意見・質問等に、次回・授業時間冒頭に 口頭で回答したり、学生の意見を纏めたプリントを作成・配布するなど、専門的視点・研究方法や、環境問題が生起/潜在化している現場の実態等に対する 受講生の理解・認識度向上に できる限り務めた。
指導学生数及び学位授与者数
  1. 2003年度
    • 卒業研究指導(学部) 2人
    • 学位論文審査(学部・主査) 2人
  2. 2004年度
    • 卒業研究指導(学部) 3人
    • 学位論文審査(学部・主査) 3人
  3. 2005年度
    • 卒業研究指導(学部) 8人
    • 補助研究指導(学部) 1人
    • 学位論文審査(学部・主査) 8人
    • 学部研究生 1人
  4. 2006年度
    • 卒業研究指導(学部) 5人
    • 学位論文審査(学部・主査) 5人
    • 研究指導(修士・主任指導) 1人
  5. 2007年度
    • 卒業研究指導(学部) 5人
    • 学位論文審査(学部・主査) 5人
    • 研究指導(修士・主任指導) 1人
    • 学位授与者数(修士・主任指導) 1人
    • 学位論文審査(修士・主査) 1人
    • 複数指導の責任者(修士) 1人
  6. 2008年度
    • 卒業研究指導(学部) 2人
    • 学位論文審査(学部・主査) 2人
  7. 2009年度
    • 卒業研究指導(学部) 7人
    • 学位論文審査(学部・主査) 7人
  8. 2010年度
    • 卒業研究指導(学部) 5人
    • 学位論文審査(学部・主査) 5人
  9. 2011年度
    • 卒業研究指導(学部) 3人
    • 学位論文審査(学部・主査) 2人
  10. 2012年度
    • 卒業研究指導(学部) 5人
    • 学位論文審査(学部・主査) 5人
  11. 2013年度
    • 卒業研究指導(学部) 6人
    • 学位論文審査(学部・主査) 5人
    • 学部研究生 1人
    • 学位論文審査(修士・副査) 1人
  12. 2014年度
    • 卒業研究指導(学部) 8人
    • 学位論文審査(学部・主査) 7人
    • 学部研究生 2人
  13. 2015年度
    • 卒業研究指導(学部) 7人
    • 学位論文審査(学部・主査) 6人
    • 学部研究生 2人
  14. 2016年度
    • 卒業研究指導(学部) 5人
    • 学位論文審査(学部・主査) 4人
  15. 2017年度
    • 卒業研究指導(学部) 8人
教育研究会における発表
  1. 環境社会学とはどんな学問か―その「環境」認識と研究対象、従来の社会学への批判点などを中心に― (専門教育・研究分野紹介)
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成12年度・第3回(通算・第3回)定例会)
    • 開催年月 : 2000年11月
  2. 「環境科学演習」(汚染問題班)授業内容の紹介
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成13年度・第7回(通算・第13回)定例会)
    • 開催年月 : 2001年12月
  3. 「環境社会学Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」授業内容の紹介
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成14年度・第3回(通算・第17回)定例会)
    • 開催年月 : 2002年6月
  4. 「環境科学入門Ⅰ-第11回 地球規模の環境問題(2)-」授業内容の紹介
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成16年度・第3回(通算・第30回)定例会)
    • 開催年月 : 2004年10月
  5. 兵庫県立大学・滋賀県立大学 視察報告
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成17年度・第1回(通算・第33回)定例会)
    • 開催年月 : 2005年5月
  6. 南北問題と環境問題―環境・資源利用をめぐる不平等構造と途上国の貧困―
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成18年度・第4回(通算・第40回)定例会)
    • 開催年月 : 2006年10月
  7. 環境科学入門―北上川の水質と旧松尾鉱山をめぐって―
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成20年度・第1回(通算・第47回)定例会)
    • 開催年月 : 2008年9月
  8. 環境科学入門―水使用をめぐるグローバルな問題状況と日本社会―
    • 教育研究会名 :
      環境科学研究会(平成23年度・第1回)
    • 開催年月 : 2011年10月
学生課外活動の指導(サークル等の顧問等)の実施
  1. 2010年度
    • 前期の途中から、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員して、学生・課外活動指導を行なった。
  2. 2011年度
    • 平成22年度に引き続き、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員として、学生・課外活動指導を行なった。
  3. 2012年度
    • 前年度に引き続き、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員として、学生・課外活動指導を担当した。
  4. 2013年度
    • 平成24年度以前から引き続き、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員として、学生・課外活動指導を担当した。
  5. 2014年度
    • 平成25年度以前から引き続き、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員として、学生・課外活動指導を担当した。
  6. 2015年度
    • 平成26年度以前から引き続き、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員として、学生・課外活動指導を担当した。
  7. 2016年度
    • 平成27年度以前から継続して、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員として、学生・課外活動指導を担当した。
  8. 2017年度
    • 平成28年度以前から継続して、「ボランティアサークルひよこ」の顧問教員として、学生・課外活動指導を担当している。
教育活動のその他の事項
  1. 2004年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・補助教材(プリント)の積極的な活用(担当専門科目「環境社会学Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」や「環境社会調査実習」「環境科学演習」などにおいて、専門的な研究の成果や課題等を講義したり、演習・実習作業前の予備的知識を提供すべく、詳細なレジュメや関連資料等を毎回プリントとして配布し、学生の理解を高める工夫をしてきた。また、担当全学共通科目「社会的人間論」と「現代社会の社会学」などでも、社会的存在としての人間の特性や現代社会の諸問題、特に地域問題や家族問題、人びとの環境問題に対する認識と環境行動との関連性等に関する学生の理解を高めるために毎回、詳細なレジュメや関連資料をプリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の活用(「環境社会学Ⅰ」と「Ⅲ」「環境科学演習」の授業の中で、「水俣病」問題や近年の環境市民活動の展開等に関する受講生の理解を深めるべく、ビデオ・テープなどの視聴覚教材を活用した。また「社会的人間論」でも、子どもの社会化や若年層を中心とした人間関係の変容に関する理解を深めるために、視聴覚教材を活用した)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・卒業年次学生(2名)の進路指導を行い、2名とも民間企業に就職した。
    • その他
      ・教育改革関係報告書の作成(環境科学課程での「文理融合型」環境科学教育を目指した授業内容の検討・カリキュラム研究の一環として、平成16年度人文社会科学部改革発展経費(学部長裁量経費)による支援を受けたプロジェクト『総合科学としての環境科学を目指して』に、分担者の1人として加わり、プロジェクト名と同名の報告書(2005年3月31日発行)の中の「環境科学入門Ⅰ、Ⅱの講義内容」「環境科学入門Ⅰ、Ⅱと各講義科目とのつながり」「テーマ講義計画」「他大学環境系学部の視察報告」、各項目の執筆を、他教員と分担して担当した)。
      ・「環境科学演習」の授業において、4つの授業実施グループの一つである「汚染問題班」の班代表として、班の授業の円滑な実施、運営に努めた。
      ・2004年度後期の学生による「全学共通教育授業改善アンケート調査」において、担当した「社会的人間論」が優秀授業に選出された。
  2. 2005年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・補助教材(プリント)の積極的な活用(2004年度に引き続き、担当専門科目(04年度の担当科目に、「総合科学論Ⅰ」を加えた8科目)の中で、専門的な研究の成果や課題等を講義したり、演習・実習作業前の予備知識の提供のために毎回、詳細なレジュメや関連資料をプリントとして配布し、受講生の理解を高める工夫を行ってきた。また、担当全学共通科目・3科目でも、社会的存在としての人間の特性や現代社会の諸問題等に関する理解を高めるべく、詳細なレジュメや関連資料を毎回プリントとして配布した)。


      ・視聴覚教材の活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅲ」「環境科学演習」の授業の中で、講義内容に対する受講生の理解を深めるために1~数回ずつ、ビデオ・テープ等の視聴覚教材を活用した。また「社会的人間論」でも、現代社会における子どもの「社会化」をめぐる問題や、現代日本での若年層を中心とした人間関係の変容などの授業内容に対する理解を深めるために2回、ビデオ・テープを活用した)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・卒業年次学生(8名)の進路指導を行い、その結果、大学院進学(1名)や民間非営利団体(1名)、民間企業(4名)就職、等の卒業時点での進路となった。
    • その他
      ・全学共通教育科目の「北東北国立3大学連携 単位互換集中講義」を、弘前大にて担当(8月29日~9月1日の4日間、「現代社会の社会学」全15回分の授業を実施した)。
      ・国際教育活動(前期の半年間、国際交流センター所属の日本語・日本文化研修生(留学生;人文社会科学部では特別聴講学生;1名)を研究室のゼミ(特別演習)のメンバーとして受け入れ、日本語・日本文化研修生としての「修了レポート」作成を指導)。
      ・課程等の教育改革に向けた調査の実施(環境科学課程、及び大学院における総合的環境教育カリキュラムの充実と新展開に向けた試みの実践を目指したプロジェクト(人文社会科学部改革発展経費による支援)の分担者として、インターンシップ制度導入可能性を探る予備的調査を、他教員と共同で行った)。
      ・課程専門科目「環境科学演習」の科目代表として、円滑な授業実施・運営に努めた。
      ・2005年度前期・後期の学生による「全学共通教育授業アンケート」調査の結果、担当した「現代社会の社会学」と「社会的人間論」が各学期の優秀授業に選出された。
  3. 2006年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・補助教材(プリント)の積極的な活用(前年度から継続して、担当専門科目(8科目)の中で、専門的研究の成果や課題について講義したり、演習・実習作業の予備知識提供のために毎回、詳しいレジュメや関連資料をプリントとして配布し、受講生の理解を高める工夫を行った。また、担当全学共通科目・3科目でも、社会的存在としての人間の特性や現代社会の諸問題等に関する理解を高めるべく、詳細なレジュメや関連資料を毎回プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の活用(「環境社会学Ⅰ」と「同特講」「環境科学演習」の授業の中で、講義内容に対する受講生の理解を深めるために1~数回ずつ、ビデオ・テープ等の視聴覚教材を活用した。また「社会的人間論」でも、現代社会における子どもの「社会化」をめぐる問題や、現代日本での若年層を中心とした人間関係の変容などの授業内容に対する理解を深めるために3回、ビデオ・テープを活用した)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・卒業年次学生(5名)の進路指導を行い、その結果、卒業時点での進路が全員、民間企業や民間団体への就職 という形となった。
    • 学生生活指導活動
      ・平成18(2006)年度・環境科学課程入学生(1年次生) 副担任。
    • その他
      ・課程・専門科目「環境科学演習」の科目代表として、円滑な授業実施・運営に努めた。

      ・平成19年度開設の大学院・人文社会科学研究科、社会・環境システム専攻社会人対象1年制コースの入学予定者(18年9月入試合格者)1名に対して、主たる研究指導予定教員として18年10月から、入学前研究指導を計画(定期)的に実施し、19年4月の入学時以降、スムーズに本格的な研究を進めていくことができるよう 努めた。

      ・2006年度前期、および 後期の 学生による「全学共通教育授業アンケート」調査の結果、担当した「現代社会の社会学」と「社会的人間論」が、前年度に引き続いて 各学期の優秀授業に 選出された。
  4. 2007年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・補助教材(プリント)の積極的活用(担当専門・7科目と全学共通教育・3科目の中で、専門的研究の成果や課題、人間行動の特性、現代社会の諸問題 等への 受講生の理解度 向上、及び、演習・実習作業の予備知識 等を 提供すべく、詳細なレジュメや関連資料を 毎回 プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「同特講」「環境科学演習」「社会的人間論」、計5科目の授業の中で、講義内容に対する受講生の関心・理解を深めるべく、各科目 1~2回程度、ビデオ・テープ、DVD等の視聴覚教材を活用し、学生からも 好評価を得た)。

      ・本年度4月に 人文社会科学研究科・修士課程 社会・環境システム専攻に開設された 社会人対象・1年制コース1期生(1名入学)の主指導教員として、1年間での修士論文作成に向けた指導、ならびに、そのための体制充実に努めた(特に 前期間は 毎月1回、副指導教員・2名とともに 当該院生に助言等を行う、研究・中間報告の機会を設けるなど、チーム指導での論文・研究指導を重視した)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部 卒業年次学生(5名)の進路指導を行い、その結果、卒業時点での進路が全員、民間企業や地方公共団体への就職 という形となった。
    • 学生生活指導活動
      ・平成18(2006)年度・環境科学課程入学生(2年次生) 副担任。

      ・平成19(2007)年度入学生を対象とした「人文社会科学部・新入生合宿研修」に参加し(課程(クラス)懇談会や課程オリエンテーション、等)、学生生活への支援に努めた。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」の科目代表。

      ・平成19(2007)年度・後期の 学生による「全学共通教育授業アンケート」調査の結果、担当した「社会的人間論」が、4年連続で 「優秀授業」 に 選出された。
  5. 2008年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・補助教材(プリント)の積極的活用(担当した専門 9科目と全学共通教育 2科目の授業で、受講生の理解度向上や 演習・実習作業に際しての予備知識等 提供のため、詳しいレジュメや関連資料を毎回 プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「環境科学演習」「環境科学入門Ⅰ」「社会的人間論」 計5科目の授業実施にあたって、受講生の理解を深めるため、各科目 数回程、VTRやDVD等の視聴覚教材を活用し、学生からも 概ね好評であった)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部 卒業年次学生(2名)の進路指導を行い、その結果、卒業時点での進路は 1名が民間企業就職、もう1名が他大学大学院への進学 という形になった。なお、当該・進学学生の進路相談への助言・指導だけでなく、大学院入学試験の出願書類として 推薦書も作成した。
    • 学生生活指導活動
      ・平成18(2006)年度・環境科学課程入学生(3年次生) 副担任。

      ・平成20(2008)年度入学生を対象とした「人文社会科学部・新入生合宿研修」に参加し(クラス懇談会など)、学生生活支援に努めた。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」の科目代表。


      ・平成20(2008)年度・後期の 学生による「全学共通教育授業アンケート」調査の結果、担当した「社会的人間論」が、5年連続で 「優秀授業」 に 選出された。


      ・8月下旬に大学教育総合センター主催で開催された「平成20年度 岩手大学FD合宿研修会」に参加し、高等教育機関としての大学の理念・目標、学士課程教育のあり方 等についての 理解の深化に努めた。


      ・公共社会分科会・FD担当者として、10月下旬に 東北大・川内北キャンパスで開催された FD関連・講演会(第4回東北大学高等教育講演会「学生の授業評価をどう使いこなすか-現状と課題-」)に参加(出席)し、帰学後、分科会メンバー全員に 講演会内容・要点を 詳しいコメントを付けて報告することで、情報の共有、フィードバックを図った。
  6. 2009年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・各回の授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門7科目と全学共通教育2科目の授業で、専門的研究の成果や現段階での課題、人間や組織・集団の行動特性、現代社会の諸問題などへの 受講生の理解度 向上、及び、演習・実習作業の予備知識を提供すべく、詳細なレジュメや関連資料を毎回、プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「同特講」「環境科学演習」「社会的人間論」、計5科目の授業の中で、講義内容に対する関心・理解を受講生に深めてもらうべく、各科目1~3回程度、ビデオ・テープやDVD等の視聴覚教材を活用し、学生からも 好評価を得た)。また、複数の専門科目(「環境科学入門Ⅰ」と「環境科学演習」)では、プレゼンテーション・ソフトを数回用いて 説明を行なった。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部 卒業年次学生(7名)の進路指導を行い、その結果、中央省庁(1名)や地方公共団体(1名)、国立大学法人職員(1名)、民間企業への就職(4名)という 卒業時点での進路となった。
    • 学生生活指導活動
      ・平成18(2006)年度・環境科学課程入学生(4年次生) 副担任。

      ・平成21(2009)年度・新入生を対象とした「人文社会科学部・新入生合宿研修」に参加し(クラス懇談会など)、学生生活への支援に努めた。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」の科目代表。

      ・公共社会分科会・FD担当者として、分科会メンバーへの メールを用いた「FD」関連情報の提供や、分科会としての「FD」関連文献の整備などを行い、メンバー間での FDに対する理解度・認識の向上、情報の共有に努めた。

      ・教育改革関係プロジェクトへの参加(環境科学課程での教育・授業内容等の検討・点検のための、平成21年度人文社会科学部・学部長裁量経費による支援を受けた 環境科学課程としてのプロジェクト『魅力ある環境科学課程の構築に向けて』に、分担者の1人として加わり、外部から見た課程のイメージ把握等を目的とした「高校への訪問・情報提供」の役割を、他教員と分担して担当した)。
  7. 2010年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・各回の授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門7科目と全学共通教育(教養科目-人間と社会の2科目と「北上川流域学実習」)計3科目の授業で、専門的先行研究の成果や現段階における課題、個人や集団・組織の行動特性、現代社会の諸問題等に対する 各科目受講者の理解度向上、及び 演習・実習作業の予備知識を提供すべく、可能な限り詳細なレジュメや関連資料を毎回(オムニバス形式科目の場合は、主に担当した回は全て)、プリントにして配布した)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「環境科学演習」「社会的人間論」の授業の中で、講義内容への理解・関心を受講者に深めてもらうために、各科目1~3回程度、ビデオ・テープやDVDなどの視聴覚教材を活用し、学生からも理解増進に役立ったとの評価を得ることができた。 また、専門科目「環境科学入門Ⅰ」と「環境科学演習」、及び 全学共通教育科目「北上川流域学実習」の授業では、プレゼンテーション・ソフトも用い、視覚に訴えながら 説明を行なった)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部 卒業年次学生(5名)の進路指導を行い、その結果、地方公共団体(1名)、民間企業・団体への就職(2名)等の(卒業時点での)進路となった。
    • 学生生活指導活動
      ・環境科学課程・過年度(平成18年度以前入学)生の副担任。

      ・平成22(2010)年度入学生を対象とした「人文社会科学部・新入生合宿研修」に参加し(クラス懇談会など)、学生生活支援に努めた。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」の科目代表。


      ・本学「大学教育総合センター」教育改善部門会議での、学生による「全学共通教育授業アンケート」調査の集計・選定作業の結果、平成21(2009)年度・後期に担当した「社会的人間論」が、16年度から6年連続で 「優秀授業」に選出、表彰された。
  8. 2011年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・各回の授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門9科目と全学共通教育(教養科目「社会的人間論」と「基礎ゼミナール」、「北上川流域学実習」)3科目の授業で、専門的先行研究の成果や現段階における課題、個人と集団・組織の特性、現代社会の諸問題等への 学生の理解度向上、ならびに 演習・実習作業の予備知識提供のため、詳細なレジュメや関連資料を毎回(オムニバス形式科目の場合は、主に担当した回は全て)、プリントとして配布)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「環境科学演習」「社会的人間論」の授業の中で、講義内容への理解・関心を受講者に深めてもらうために、それぞれ 数回、VHSテープやDVD等を 教材として活用し、学生からも理解度向上に役立ったとの声が多かった。 また、「環境科学入門Ⅰ」と「環境科学演習」、「北上川流域学実習」では、パソコンのプレゼンテーション・ソフトを使用し、視覚に訴えつつ説明した)。

      ・授業の一環としての 環境NPO活動現場・拠点への訪問学習の実施(環境NPO活動の現状と課題を大きな学習テーマとする専門科目「環境社会学特講」の授業の中で、学生と共に NPO活動拠点を訪問し、スタッフの方からの説明を受けたり、現場を体感させ、授業内容に対する理解度が高まったとの受講生の声が 多く得られた)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部学生のうち、卒業年次生(3名)の進路指導を行い、その結果、地方公共団体(1名)、民間企業への就職(1名)等の(3月末時点での)進路となった。
    • 学生生活指導活動
      ・平成21(2009)年度・環境科学課程入学生(3年次生) 学年・正担任(「休学」中であった担当学生に対する 個別の教務・生活関連指導等も行った)。

      ・人文社会科学部・環境科学課程の平成23(2011)年度入学生を対象とした「研修」(グループ別のクラス懇談会など)に参加・出席し(例年4月中旬に実施されていた「同学部・新入生合宿研修」が、大震災の影響で中止された代替行事)、学生生活支援に努めた。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」の科目代表。

      ・人文社会科学部・専門科目(学部共通科目、3年次・前期 必修)「総合科学論Ⅰ(環境)」(環境問題と諸科学)の科目代表。

      ・本学「大学教育総合センター」教育改善部門会議での、学生による「全学共通教育授業アンケート」調査の集計・選定作業の結果、平成22(2010)年度・前期に担当した「現代社会の社会学」が、同学期の「優秀授業」に選ばれ(当該科目では、18年度・前期以来の 4年ぶり3回目)、23年7月下旬に表彰された。
  9. 2012年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・各回の授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門8科目と全学共通教育(教養科目-「人間と社会」関係の)計2科目の授業で、専門的な先行研究成果や現時点における課題、個人や集団・組織の行動特性や現代社会の基礎的諸社会集団の現状、抱える問題点等に対する 各科目受講者の認識/理解度の向上、及び 演習・実習作業の予備知識の提供のため、極力 詳しい内容のレジュメや授業内容に関連する資料を 毎回(オムニバス形式科目の場合、主担当の回は全て)、プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「環境科学演習」「社会的人間論」「環境科学入門Ⅰ」等の授業で、扱った内容に対する認識度、関心を深めてもらうために、それぞれ 1~3回程度ずつ、VTRやDVDなどの視聴覚教材を活用、受講生からも理解度向上に繋がったとの評価を得た。 また、専門科目「環境科学入門Ⅰ」と「環境科学演習」等の授業では、プレゼンテーション・ソフト(パワーポイント)を用いて、視覚に訴えつつ 説明を行なうよう 努めた)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部学生のうち、卒業年次生(5名)の進路指導を行い、その結果、地方公共団体(1名)、民間企業への就職(4名)等の(3月末時点での)進路となった。研究室配属・3年生(6名)に対しても、前期末以降、定期的に 進路希望の確認・指導を行った。

      ・また、環境科学課程・OB1名の(首都圏・教委の)教員採用試験受験に必要な 教育委員会提出・推薦書類を作成した。
    • 学生生活指導活動
      ・平成21(2009)年度・環境科学課程入学生(4年次生) 学年・クラス 正担任(担当学生の教務・学生生活面での個別指導等を、適宜 実施した)。

      ・平成24(2012)年度・環境科学課程 教務委員会委員として、2~3年次学生等に 適宜(必要に応じ)、個別に 教務関係(履修相談等)指導を行った。

      ・平成24(2012)年度入学生を対象とした「人文社会科学部・新入生合宿研修」に参加し(クラス懇談会など)、学生生活支援に努めた。

      ・大学院(人文社会科学研究科)進学希望の 学部在学中・留学生に対して、進路選択に関する指導を(後期に)適宜 行なった。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」全体の科目代表、および 科目授業担当者内の「自然共生社会」班の班代表を務めた。

      ・本学「大学教育総合センター」教育改善部門での、学生による「全学共通教育科目授業アンケート」調査の集計・選定作業の結果、平成23(2011)年度・後期に担当した「社会的人間論」が、同学期の「優秀授業」に選ばれ(=当該科目では(後期・教養科目の授業アンケート自体が実施されなかった 22年度・開講分を除き)16年度から7回(年)続けての選出)、24年7月中旬に表彰された。
  10. 2013年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・担当授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門10科目と全学共通教育(教養科目「現代社会の社会学」と「社会的人間論」2科目)の授業で、専門的な既存・先行研究成果や現段階の課題、個人と集団・組織の特徴、現代社会における諸問題などへの 受講生の理解度向上、および 演習・実習作業の予備知識提供を目的として、詳細なレジュメや関連資料を毎回(オムニバス形式科目の場合は、主に担当した回は全て)、プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「同特講」「環境科学演習」「社会的人間論」「環境科学入門Ⅰ」の授業で、内容に対する理解・関心を受講生に深めてもらうべく、それぞれ 数回(「環境科学入門Ⅰ」のみ1回)、VHSテープやDVD等を 教材として活用し、学生からも理解に大いに役立ったとの声が多く寄せられた。 また、「環境科学入門Ⅰ」と「環境科学演習」などでは、パソコンのプレゼンテーション・ソフトを用い、視覚に訴えながら説明を加えた)。

      ・授業の一環としての 環境NPO活動現場・拠点への訪問学習の実施(環境NPO活動の現状と課題を大きな学習テーマとする「環境社会学特講」の授業の一環として、学生と共に NPO活動拠点(現場)を訪問し、スタッフの方から説明を聞いたり、現場に直に触れ、授業内容への理解が深まったとの声が、受講生から多く聞かれた)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部学生のうち、卒業年次生(5名)に対する進路指導を行い、最終的に 公共性の高い団体(2名)、民間企業への就職(2名)等の(3月末時点での)進路となった。

      ・また、研究室配属生1名の 内定先企業(県内)に提出が必要な(指導教員の)「推薦状」を作成した。
    • 学生生活指導活動
      ・平成25(2013)年度・環境科学課程 教務委員会委員として、2~3年次学生等に 適宜(必要に応じ)、個別に 教務関係(履修相談等)指導をするとともに、教務関係指導の一環として 課程・1年次生に、前期・途中で、当課程在学中に取得可能な(環境や社会調査関係の)公的資格の説明や、2月にも教務関係説明を詳細に行った。また、2月中旬に、2年次生を対象に、課程カリキュラム変更点等も説明する機会も設けた。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」全体の科目代表、および 同科目授業担当者内での「自然共生社会」班・班代表を務めた。

      ・10月~、新たに「環境社会学研究室」に所属し、「中国の環境問題の現状と対応策」について 日本の戦後・高度経済成長期以降の経験と比較しつつ研究することになった「学部研究生」(中国からの学部既卒・留学生)1名に対し、月2回程の頻度で、当該テーマに関する講義を実施する機会を設けたり、研究生の研究進捗状況に対する中間報告を 計画的にしてもらうなど、研究指導を進めていくとともに(10~2月に 計8回)、指導教員として、日常的な学修・生活指導、アドバイス等も、適宜 行った。

      ・2013年度末まで、関東地方の日本語学校に留学していた中国人・留学生(1名)から あった、(2014年度・前期からの)本学部・研究生としての入学希望・相談に 積極的に対応し、新年度以降に(私自身が)指導教員として 研究面等の指導するという形で、(当該学生の研究室への)受け入れが(学部・教務委員会、教授会での審査・審議も踏まえ)決定した。
  11. 2014年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・各回の授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門7科目と全学共通教育(教養科目-「人間と社会」関係の)1科目の授業で、専門的な先行研究成果や現時点における課題、個人や集団・組織の行動特性、さらに、現代社会の基礎的社会集団の状況、それらが抱えている問題点・課題等に対する 各科目受講生の認識/理解度の向上、ならびに、演習・実習作業の予備知識提供のため、可能な限り 詳しい内容のレジュメや授業内容に関連する資料を 毎回(オムニバス形式科目の場合、主担当の回は全て)、プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「環境科学演習」「環境科学入門Ⅰ」等の授業で、扱った内容に対する認識度、関心を深めてもらうために、それぞれ 1~2回ずつ、VTRやDVDなどの視聴覚教材を活用し、受講生の多くからも、認識・理解度向上に資する内容であったという評価を得た。 また、専門科目「環境科学入門Ⅰ」と「環境科学演習」等の授業では、プレゼンテーション・ソフト(パワーポイント・ファイル)を使用して、極力 視覚に訴えながら 説明を行なうよう、努力した)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部学生のうち、卒業年次生(8名)の進路指導を行い、その結果、地方公共団体(2名)、民間の企業・団体への就職(5名)等の(3月末時点での)進路となった。研究室配属・3年生(6名)に対しても、前期の初め以降、定期的に 進路希望の確認・指導を行った。
    • 学生生活指導活動
      ・平成26(2014)年度・環境科学課程入学生(1年次生) 正担任(担当学生の教務・学生生活面での相談に応じたり、個別指導等を 適宜、実施した)。

      ・平成26(2014)年度入学生を対象とした「人文社会科学部・新入生合宿研修」に参加し(クラス懇談会など)、学生生活支援に努めた。

      ・(「基礎ゼミナール」授業の一環も兼ね)平成26(2014)年度入学生から 全学的に1年次生・全員が参加必須となった 「被災地学修」(6月の週末に実施、バス等で移動 ; 人文社会科学部生は、7コースの中から 希望に基づき1コースに参加)に同行し、参加学生を引率した。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」全体の科目代表、および 同科目授業担当者内での「自然共生社会」班・班代表を務めた。

      ・2013年度・後期に引き続き、「環境社会学研究室」に所属し、「中国の環境問題の現状と対応策」について 日本の戦後・高度経済成長期以降の経験と比較しながら 研究することになった「学部研究生」(中国からの学部既卒・留学生)1名に対し、研究指導や 学修・生活指導等を、適宜 行った。

      ・さらに 2014年度・前期~、新たに「環境社会学研究室」に所属し、「環境配慮型住宅の普及と人々の意識・行動」等のテーマで研究を行うことになった「学部研究生」(中国からの3年制専科大学既卒・留学生)1名に対しても 同様に、研究指導や学修・生活指導等を、適宜 実施した。
  12. 2015年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・各回の授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門8科目と全学共通教育(教養科目-「人間と社会」関連)2科目の授業で、専門的先行研究成果や現時点の課題、個人や集団・組織の行動特性、さらに、現代社会の基礎的社会集団の状況、それらが抱える問題点・課題等に対する 各科目受講生の認識/理解度向上、ならびに、演習・実習作業の予備知識提供のために 最大限、詳しい内容のレジュメや授業内容に関連する資料を 毎回(オムニバス形式科目の場合、主担当の回は全て)、プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「同特講」「環境科学演習」「環境科学入門Ⅰ」等の授業で、扱った内容に対する認識度、関心を深めてもらうべく、各1~2回ずつ、VTRなど視聴覚教材を活用し、受講生の多くからも、認識・理解度向上に資する内容であったとの評価を得た。 また、専門科目「環境社会学特講」と「環境科学入門Ⅰ」「環境科学演習」等の授業では、プレゼンテーション・ソフトを使用し、できるだけ 視覚に訴えながら説明を行うよう、努めた)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部学生のうち、卒業年次生(7名)の進路指導を行い、その結果、中央省庁(2名)、地方公共団体(2名)、民間の企業・団体への就職(2名)という(3月末時点での)進路(1名は海外留学)となった。研究室配属・3年生(5名)に対しても、前期の初め以降、定期的に 進路希望の確認・指導を行った。
    • 学生生活指導活動
      ・平成26(2014)年度・環境科学課程入学生(2年次生) 正担任(担当学生への各学期末・成績発表時の成績表配布を始めとして、教務・学生生活面での相談に応じたり、個別の履修・生活指導等を 適宜、実施した)。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」全体の科目代表、および 同科目授業担当者内での「自然共生社会」班・班代表を務めた。

      ・2014年度・後期までに引き続き、「環境社会学研究室」に所属し、「中国の環境問題」等について 日本との比較も踏まえ研究してきた「学部研究生」(中国からの留学生)2名に対し、研究・勉学上の指導や 日常的な学修・生活指導等も、適宜 行った。
  13. 2016年度
    • 教材及び授業等で取り入れた特記すべき事項
      ・各回の授業での補助教材(プリント)の活用(担当・専門7科目と全学共通教育(教養科目-「人間と社会」関連)2科目の授業で、専門的先行研究成果や現時点の課題、個人や集団・組織の行動特性、さらに、現代社会の基礎的社会集団の状況、それらが抱える問題点・課題等に対する 各科目受講生の認識/理解度向上、ならびに、演習・実習作業の予備知識提供のために 最大限、詳しい内容のレジュメや授業内容に関連する資料を 毎回(オムニバス形式科目の場合、主担当の回は全て)、プリントとして配布した)。

      ・視聴覚教材の積極的活用(「環境社会学Ⅰ」と「同Ⅱ」「環境科学演習」「地域政策入門A」等の授業で、扱った内容に対する認識度、関心を深めてもらうべく、各1~2回ずつ、VTRなど視聴覚教材を活用し、受講生の多くからも、認識・理解度向上に資する内容であったとの評価を得た。 また、専門科目「地域政策入門A」「環境科学演習」等の授業では、プレゼンテーション・ソフトを使用し、できるだけ 視覚に訴えながら説明を行なうよう、努めた)。
    • 進路指導業務
      ・研究室配属・学部学生のうち、卒業年次生(6名)の進路指導を行い、その結果、中央省庁(1名)、地方公共団体(2名)、民間企業への就職(1名)等の(3月末時点での)進路(1名は海外留学)となった。また、研究室配属・3年生(6名)に対しても、前期の初め以降、定期的に 進路希望の確認・指導を行った。
    • 学生生活指導活動
      ・平成26(2014)年度・環境科学課程入学生(3年次生) 正担任(担当学生への教務・学生生活面での相談に応じたり、個別の履修・生活指導等を適宜 行い、必要に応じ、学生の保証人への連絡・情報共有等も実施した)。

      ・平成28(2016)年度入学生全員を対象に 2月中旬に開催された「1年次末ガイダンス」の際、地域政策課程・環境共生専修プログラムの特徴・カリキュラム、取得可能資格、2~4年(主に2年)次科目の履修上の留意点等に関する説明を行い、2年進級時以降に向けた学生生活支援に努めた。
    • その他
      ・環境科学課程・専門科目(2年次・前期 必修)「環境科学演習」全体の科目代表、および 同科目授業担当者内での「自然共生社会(北上川の汚染と再生)」班・班代表を務めた。
  14. 2017年度
    • その他
      ・地域政策課程・環境共生専修プログラム 専門(プログラム基礎)科目、ならびに 環境科学課程・環境科学コース 専門(基礎)科目(※いずれも2年次・前期 必修)「環境科学演習」全体の科目代表、および 同科目授業担当者内での「自然共生社会(北上川の汚染と再生)」班・班代表を務めている。
研究経歴
  1. 地域社会研究における<交流>の理論化(1994年4月~2001年3月)
    • 研究課題キーワード : 交流、公共圏、コラボレーション,
    • 専門分野(科研費分類) :
      社会学環境影響評価・環境政策
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : (選択しない)
    • 研究活動内容 :
      1990年代後半以降、「交流」という言葉が、地域政策や地域振興のあり方をめぐる議論の中で盛んに用いられ、21世紀の地域社会を捉える上でのキーワードとなっているが、社会科学的な<交流>の内実を捉えるための理論枠組に関する議論は、十分に行なわれてはいなかった。そこで、本研究では、地域社会研究における<交流>理論構築にあたっての基礎的諸理論―「対抗的相補性」論やネットワーク論、組織論、(A.メルッチ等の)社会運動論、など―を検討、<交流>の理論化に向けての課題を提示するとともに、<交流>の力動的過程の事例分析に繋げていくことを目指した。
  2. 環境運動の資源動員構造と運動参加者のアイデンティティ変容に関する研究(1999年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : 環境運動、資源動員、集合的アイデンティティ, ,
    • 専門分野(科研費分類) :
      社会学環境影響評価・環境政策社会心理学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : (選択しない)
    • 研究活動内容 :
      資源動員構造と参加者のアイデンティティ変容の側面に焦点を合わせて、資源動員論や社会的ネットワーク論等の観点から、環境運動体をめぐる「集合的アイデンティティ」生成の態様を検討し、環境運動体を中心的アクターとして、市民主体の環境配慮型社会への転換を図っていく上での課題と可能性を探究している。
  3. 北上川河口域地域における人間・自然共生システムに関する総合的研究―地域共有財維持・管理システムの変容と環境認識―(2001年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : 河口域社会、共有財、維持・管理システム,
    • 専門分野(科研費分類) :
      社会学環境動態解析
    • 研究様態 : 機関内共同研究
    • 研究制度 : (選択しない)
    • 研究活動内容 :
      総合的視点からの共同研究の一環も兼ねた、東北最大の河川・北上川河口域に残る広大なヨシ原を中心とした自然生態系をめぐる「地域共同管理」システム、ならびに周辺地域社会・住民の環境認識の変容とこれらの現状に関する社会学的調査・研究によって、現代における地域社会レベルでの人間と自然との共生に向けた可能性と課題を探究している。
      また、「東日本大震災(3.11)」による 北上川河口・周辺地域の被災後の 自然生態系や自然資源を利用した産業、関係地域社会自体の 復旧・復興、および 再生過程に関する 環境・地域社会学的研究、さらに、北上川流域間の連携・交流に基づく支援活動の動向等についても、 調査・研究 (※流域連携・交流に関しては、2000年代前半から継続的に研究を実施) を 行っているところである。
  4. アジア途上国農村部におけるジェンダー平等に向けての展開と課題(2002年4月~2007年3月)
    • 研究課題キーワード : ジェンダー関係、ジェンダー平等
    • 専門分野(科研費分類) :
      社会学
    • 研究様態 : 国内共同研究
    • 研究制度 : (選択しない)
    • 研究活動内容 :
      共同研究プロジェクト「ジェンダー関係と持続的生物資源利用による環境維持」の中の分担課題として、アジアの発展途上国・農村部におけるジェンダー関係の現状と問題点の把握、ならびに、その改善(ジェンダー平等)に向けた調査・研究を行った。
  5. 地域社会へのエコ住宅普及の現状と課題の検討―持続可能な地域社会の実現と「住まい」のあり方に関する研究―(2008年12月~2010年6月)
    • 研究課題キーワード : エコ住宅の地域への普及、持続可能な地域社会,
    • 専門分野(科研費分類) :
      環境影響評価・環境政策社会学
    • 研究様態 : 機関内共同研究
    • 研究制度 : 共同研究
    • 研究活動内容 :
      萌芽的な課題探索型研究として、エコ住宅の 地域社会 (「環境先進県」を目指している岩手県内) 一般への普及に向けた条件・課題を、県内外での行政・民間の取組み事例の調査やアンケート 等に基づき 探った (学内共同研究の一環 ; 研究代表者として、調査研究を実施;~10年3月までは、学内の「部局戦略経費」の支援を受け、調査研究の中心的役割を担った)。
  6. 「エコ住宅」地域普及のための社会科学的研究の発展に向けて(2010年7月~2013年3月)
    • 研究課題キーワード : エコ住宅、地域への普及・浸透,
    • 専門分野(科研費分類) :
      環境影響評価・環境政策社会学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : 環境研究
    • 研究活動内容 :
      萌芽的な課題探索型研究として、エコ住宅の地域への普及に向けた条件・課題を、県内外での行政・民間の取組み事例の調査等に基づき 探究している(※特に10年7月~11年3月にかけての間は、学内共同研究の一環(研究代表者)として、調査研究を実施;学内の「学長裁量経費・学部長支援経費」を活用した「人文社会科学部教育研究改善プロジェクト」経費の支援を受けるなど、調査研究の中心的役割を担った)。
  7. 「エコ住宅」の地域普及策と推進組織体制に関する研究(2013年4月~継続中)
    • 研究課題キーワード : エコ住宅、地域普及・浸透策、推進組織体制,
    • 専門分野(科研費分類) :
      環境影響評価・環境政策社会学
    • 研究様態 : 個人研究
    • 研究制度 : 科学研究費補助金
    • 研究活動内容 :
      萌芽的な課題探索型研究として 2012年度まで行ってきた、エコ住宅の地域への普及に向けた条件・課題と推進組織体制(そのあり方)を、県内外での行政・民間の取組み事例の聴き取り調査・資料収集等に基づき探究していく研究を、13年4月以降、主に 科学研究費助成事業による研究(研究代表者)として(とりわけ16年まで)継続的に実施している。
論文
  1. アジア途上国農村地域におけるジェンダー平等と日本のNGOによる国際協力-女性の生活環境改善プロジェクトの成果と課題- [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (77), (2005年12月12日), pp.77-98] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  2. 「コモンズ」としてのヨシ原生態系活用・保全の論理・展開・課題―北上川河口域をフィールドとして― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (81), (2007年12月20日), pp.179-202] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  3. 寒冷地における「エコ住宅」普及の可能性と課題―アンケート結果および普及促進策に見る異質性の活用と総合性― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (87), (2010年12月25日), pp.119-140] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  4. 「エコ住宅」普及促進策の特徴と問題点―先進的地域を中心とした近年の動向― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (97), (2016年1月29日), pp.95-119] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  5. 災害による北上川河口域生態系の破壊と「コモンズ」再生―東日本大震災後の動向と活用・保全への課題― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (92), (2013年6月28日), pp.113-139] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  6. 市民と行政との「協働」による資源循環型地域づくりと新しい「公共圏」-名古屋市における環境運動体を中心とした取り組みの事例分析- [愛知大学綜合郷土研究所紀要, 49輯, (2004年3月20日), pp.1-17] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  7. 流域連携・交流による災害からの「コモンズ」再生―東日本大震災前後の北上川河口を中心とする動向と課題― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (93), (2014年3月12日), pp.81-107] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  8. 連携・交流に基づく流域管理体制の構築と課題―北上川河口の「濁流」問題提起から「コモンズ」としての流域へ― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (84), (2009年6月30日), pp.127-149] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  9. 日本の女性・ジェンダー関連NGOにおける資源の小規模性とネットワーキング戦略-影響力強化に向けた展開と課題- [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (78), (2006年6月20日), pp.183-196] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  10. ヨシ原をめぐる地域共同管理システムの社会学的研究 [「ヨシ原をめぐる地域環境のグランドデザイン構築」研究成果報告書, (2004年6月), pp.153-164] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  11. 「エコ住宅」普及促進への組織体制構築と課題―寒冷地における取組みの考察を中心に― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (89), (2011年12月25日), pp.133-154] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  12. 近年の「エコ住宅」地域普及動向に関する一考察―推進組織体制の観点から― [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (96), (2015年6月19日), pp.115-134] 塚本 善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  13. 科学研究費助成事業 研究成果報告書「『エコ住宅』の地域普及策と推進組織体制に関する研究」 [科学研究費助成事業 研究成果報告書, (2016年6月8日), pp.1-6] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  14. 河口域社会の環境認識と川づくりの動態分析 [河川整備基金助成事業「北上川河口域における地域共生システムに関する総合的研究」報告書, (2003年6月), pp.68-75] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  15. 環境運動の資源動員構造と参加者のアイデンティティ変容に関する一考察(1) [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (72), (2003年6月28日), pp.121-140] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  16. 環境運動の資源動員構造と参加者のアイデンティティ変容に関する一考察(2) [アルテス リベラレス(岩手大学人文社会科学部紀要), (73), (2003年12月22日), pp.97-116] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 査読無し
  17. <交流>の理論化に向けての展開と課題(1)-A.メルッチの理論的視座から- [愛知論叢, (65), (1998年9月30日), pp.153-180] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  18. 地域社会研究における<交流>の理論化-その展開と課題(その一)- [愛知論叢, (61), (1996年9月1日), pp.39-80] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  19. 地域社会研究における<交流>の理論化-その展開と課題(その二)- [愛知論叢, (62), (1997年3月15日), pp.39-99] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  20. 「公共性」論再構築に向けての展開と課題-<ネットワーク>と<対抗的相補性>の視座から- [愛知論叢, (57), (1994年9月1日), pp.55-86] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
  21. 「公共性」の再構築へ向けての試論-社会的ジレンマ論と自己組織性論からの接近- [愛知論叢, (56), (1994年3月15日), pp.23-49] 塚本善弘
    • 掲載種別 : その他(含・紀要)
    • 査読 : 未設定
著書
  1. 「地域社会へのエコ・福祉住宅普及の現状と課題の検討―人文・社会科学的観点からの予備的研究―」調査・研究報告、兼記録集(吉澤正人・塚本善弘編『平成20・21年度 岩手大学部局戦略経費事業「持続可能な地域社会の実現と『住まい』のあり方について―『エコ住宅・福祉住宅』の可能性に関する学際的研究―」調査・研究報告書』所収) [岩手大学 工学部・人文社会科学部 (2010年3月31日)] 塚本善弘(編集、事業実施・担当者代表)、他
    • 著書種別 : 調査報告書
    • 担当部分 :
      報告書・記録集全体の編集作業、ならびに 執筆担当;1-8,40-45,110-122,158頁。調査・研究会等記録の取り纏め担当;9-37,46-97頁。
  2. ごみ問題をめぐる家庭や地域での取り組みに関する矢巾町民アンケート調査―調査結果のお知らせ― <要約版> [岩手大学人文社会科学部 環境社会学研究室 (2011年3月)] 塚本善弘、2010年度・人文社会科学部環境科学課程2~3年次生(後期「環境社会調査実習」受講生)14名 (※共同作業で作成)
    • 著書種別 : 調査報告書
  3. 家庭や地域での「ごみ減量」に関する 雫石町民アンケート調査―調査結果のお知らせ― <要約版> [岩手大学人文社会科学部 環境社会学研究室 (2013年4月)] 塚本善弘、2012年度・人文社会科学部環境科学課程2~3年次生(後期「環境社会調査実習」受講生)18名 (※共同作業で作成)
    • 著書種別 : 調査報告書
  4. ごみ減量と資源の循環利用に関する 盛岡市民アンケート調査―調査結果のお知らせ― <要約版> [岩手大学人文社会科学部 環境社会学研究室 (2015年5月)] 塚本善弘、2014年度・人文社会科学部環境科学課程2~3年次生(後期「環境社会調査実習」受講生)16名 (※共同作業で作成)
    • 著書種別 : 調査報告書
  5. 平成25~27年度 科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)「『エコ住宅』の地域普及策と推進組織体制に関する研究」調査・研究報告書 [岩手大学 人文社会科学部・環境社会学研究室 (2016年3月3日)] 塚本善弘(編集、研究代表者)
    • 著書種別 : 調査報告書
    • 担当部分 :
      報告書全体の編集作業、ならびに 執筆担当;1-7,84-114頁。調査内容・出席研究会等の概要の取り纏め担当;8-83頁。
  6. 岩手町での ごみ減量と資源の有効利用に関するアンケート調査 ―調査結果のお知らせ― [岩手大学人文社会科学部 環境社会学研究室 (2017年3月)] 塚本善弘(編集)、2016年度・人文社会科学部 環境科学課程2~3年次生(後期「環境社会調査実習」受講生)15名(※共同作業で作成)
    • 著書種別 : 調査報告書
研究発表
  1. 河口域社会・住民の環境認識とヨシ原生態系の保全-“人間-自然”共生システムの現状と今後の課題-
    • 会議名称 : 北上川研究会・研究成果報告会「ヨシ原と地域社会との共生を考える」
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2004年1月31日
    • 発表者 : 塚本善弘
    • 主催者 : 岩手大学人文社会科学部,岩手大学地域共同研究センター,北上町
    • 開催場所 : 北上町保健医療センター「ひまわり」
  2. 北上川河口域の自然環境保全と「海岸清援隊」活動-河口域における“人間-自然”共生システムと上-下流連携-
    • 会議名称 : 第2回北上川流域連携推進研究発表会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2003年2月21日
    • 発表者 : 塚本善弘
    • 主催者 : NPO法人北上川流域連携交流会
    • 開催場所 : 一関ダイヤモンドパレス
  3. 「開発、環境と女性、ジェンダー」をめぐる分析枠組の変容とアジア諸国におけるジェンダー関係
    • 会議名称 : 共同研究「ジェンダー関係と持続的生物資源利用による環境維持」中間報告会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2003年7月14日
    • 発表者 : 塚本善弘,竹村祥子
    • 主催者 : 岩手大学
    • 開催場所 : 岩手大学農学部内
  4. 地域社会へのエコ・福祉住宅普及の現状と課題の検討―人文・社会科学的観点からの予備的研究― 研究の概要とその成果
    • 会議名称 : エコハウス重点研究報告会
    • 発表形態 : 口頭(一般)
    • 開催期間 : 2010年6月12日
    • 発表者 : 塚本 善弘
    • 主催者 : NPO法人 環境パートナーシップいわて
    • 開催場所 : いわて県民情報交流センター (アイーナ) 5階 ミーティングルーム
科研費(文科省・学振)獲得実績
  1. 基盤研究(B)
    • 支払支給期間 : 2002年4月~2004年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2002年度・8,700,000円・0円
      2003年度・3,800,000円・0円
  2. 基盤研究(C)
    • 支払支給期間 : 2013年4月~2016年3月
    • 獲得年度・受入金額(円)・間接経費(円):
      2013年度・910,000円・210,000円
      2014年度・1,040,000円・240,000円
      2015年度・910,000円・210,000円
その他競争的資金獲得実績
  1. (財)河川環境管理財団「河川整備基金」助成事業
    • 資金支給期間 : 2001年6月~2003年5月
    • 研究内容 :
      北上川河口周辺(河口域)の広大なヨシ原を中心とした自然生態系、具体的には、ヨシに代表される植物や河口域に生息するシジミ等の魚介類、鳥類、陸上動物と、周辺の地域社会、住民生活との諸関係の全体を「地域共生システム」と捉え、これらの自然生態系に対する人為的管理策を生態学的に評価するともに、地域社会と自然生態系との関係を社会科学的に分析・評価、さらに人々の風景観の変容など人文科学的視点も含めて、「共生システム」を総合的に理解しようとする調査・研究(※本研究に、研究分担者として参加し、分担課題「河口域社会の環境認識と川づくりの動態分析」を担当した)。
  2. 日産財団 研究助成
    • 資金支給期間 : 2002年4月~2005年3月
    • 研究内容 :
      アジアの発展途上国における不平等なジェンダー関係の改善と、持続的な生物資源利用による自然環境の維持との関係性に関する学際的研究
  3. 部局戦略経費(岩手大学 人文社会科学部)
    • 資金支給期間 : 2008年12月~2010年3月
    • 研究内容 :
      環境問題深刻化や高齢社会到来を受け、「エコ住宅」や「福祉住宅」が注目されるようになってはいるが、一般への普及はあまり進んでいない。エコ・福祉住宅普及をめぐる人文・社会科学的研究も少ない中で、萌芽的研究・課題探索型研究を学際的に実施し、エコ・福祉住宅の地域社会(岩手県内)への普及に向けた条件や、それらの普及による影響、可能性等を探った (※学内共同研究の「研究代表者」として、調査研究を実施)。
  4. 平成22年度 人文社会科学部教育研究改善プロジェクト(「学長裁量経費・学部長支援経費」)
    • 資金支給期間 : 2010年7月~2011年3月
    • 研究内容 :
      主に岩手以外の積雪・寒冷地での「エコ住宅」普及に向けた取組みの更なる調査、文献収集・研究を通じ、2010年春までの部局戦略経費による「エコ住宅」地域普及に関する調査研究の成果からの深化を図りつつ、地域貢献も兼ね 研究会を開催、岩手での「エコ住宅」普及促進組織設立に向けた動向を側面支援した。
所属学会・委員会
  1. 環境社会学会 (1996年11月~継続中)
  2. 日本社会学会 (2004年10月~継続中)
  3. 関西社会学会 (1994年3月~継続中)
  4. 環境科学会 (2003年9月~継続中)
  5. 社会学研究会 (1996年5月~継続中)
  6. 一般社団法人 社会調査協会 (2009年1月~継続中)
マスメディアによる報道
  1. 2004年度
    • 朝日新聞の取材に応じ、2004年5月31日付・朝日新聞(朝刊)紙面(岩手版)のシリーズ記事「言いたい 聞きたい」の欄に、「合併問題で住民投票が目立ちますが」というタイトルで、紙面を大きく割いた 私自身に対するインタビュー記事が 掲載された。
      • 報道区分 : 新聞
      • メディア区分 : 国内報道(全国報道を除く)
その他研究成果の特記すべき事項
  1. 2008年度
    • (学内の)2008~2009年度・部局戦略経費 事業「持続可能な地域社会の実現と『住まい』のあり方について」中、サブ・プロジェクト2)「地域社会へのエコ・福祉住宅普及の現状と課題の検討」の代表者として、共同調査研究プロジェクト開始初期段階の推進・調整役を 中心的に担った。
  2. 2009年度
    • (学内の)2008~2009年度・部局戦略経費 事業「持続可能な地域社会の実現と『住まい』のあり方について」の中の サブ・プロジェクト2)「地域社会へのエコ・福祉住宅普及の現状と課題の検討」の 代表研究者として、研究プロジェクトの推進・取り纏めの作業を 中心的に担った。
  3. 2010年度
    • (学内の)2010年度「学長裁量経費・学部長支援経費」活用「人文社会科学部教育研究改善プロジェクト」経費 事業「『エコ住宅』地域普及のための社会科学的研究の発展に向けて」の代表者として、共同調査研究の推進・調整役を 中心的に担った。
  4. 2007年度
    • これまでの研究・教育実績に基づく審査を経て、社会調査士資格認定機構(現在の社会調査協会)が認定する、社会学的社会調査の実践的能力を有する専門家であることを証明する「専門社会調査士」資格を取得した。
  5. 2009年度
    • エコ住宅への居住・普及に関する岩手県民アンケート調査の実施
      (学内共同研究「地域社会へのエコ・福祉住宅普及の現状と課題の検討」の一環として、岩手県民1,700名余りを対象とした社会学的観点からのアンケート調査を行い、「エコ住宅」に対する人びとの関心・需要、普及に向けた課題等を分析、報告書に纏めた)
国・地方自治体等の委員歴
  1. 盛岡市
    • 委員会等名 : 盛岡市明るい選挙推進協議会
    • 役職名 : 盛岡市明るい選挙推進協議会委員
    • 就任期間 : 2005年12月~継続中
  2. 特定非営利活動法人 環境パートナーシップいわて(岩手県による指定NPOへの委託事業として,同団体が委員会を設置・運営)
    • 委員会等名 : 岩手県委託エコショップ事業委員会
    • 役職名 : エコショップいわて認定制度検討委員
    • 就任期間 : 2005年6月~2009年3月
  3. 特定非営利活動法人 いわてNPOセンター(岩手県による指定NPOへの委託事業として,同団体が委員会を設置・運営)
    • 委員会等名 : エコショップいわて認定制度判定委員会
    • 役職名 : エコショップ認定制度判定委員
    • 就任期間 : 2009年7月~2010年3月
  4. 岩手県
    • 委員会等名 : エコショップいわて認定制度運営業務委託予定者選定委員会
    • 役職名 : エコショップ認定制度運営業務委託予定者選定委員会委員(委員長の「職務代理者」も担当)
    • 就任期間 : 2010年3月~2010年7月
  5. 特定非営利活動法人 いわてNPOフォーラム21 (岩手県による指定NPOへの委託事業として,同団体が委員会を設置・運営)
    • 委員会等名 : エコショップいわて認定制度判定委員会
    • 役職名 : エコショップ認定制度判定委員
    • 就任期間 : 2010年8月~2011年3月
  6. 岩手県
    • 委員会等名 : 岩手県社会貢献活動支援審議会
    • 役職名 : 岩手県社会貢献活動支援審議会委員
    • 就任期間 : 2010年5月~2016年5月
  7. 岩手県地球温暖化防止活動推進センター(特定非営利活動法人環境パートナーシップいわて)
    • 委員会等名 : 平成22年度 家庭版省エネ診断事業(環境省補助事業) 事業運営委員会
    • 役職名 : 家庭版省エネ診断事業運営委員会委員
    • 就任期間 : 2010年9月~2011年3月
  8. 岩手県
    • 委員会等名 : もったいない・いわて3R運動推進事業運営業務委託予定者選定委員会
    • 役職名 : もったいない・いわて3R運動推進事業運営業務委託予定者選定委員会委員
    • 就任期間 : 2011年2月~2011年4月
  9. 岩手県地球温暖化防止活動推進センター(特定非営利活動法人環境パートナーシップいわて)
    • 委員会等名 : BDF利用拡大プロジェクト事業 (平成23年度・環境省補助事業) 事業推進委員会
    • 役職名 : BDF利用拡大プロジェクト事業推進委員会委員
    • 就任期間 : 2011年10月~2012年3月
  10. 岩手県
    • 委員会等名 : エコショップいわて認定制度業務委託選定委員会
    • 役職名 : エコショップいわて認定制度業務委託選定委員会委員
    • 就任期間 : 2012年1月~2012年3月
  11. 岩手県
    • 委員会等名 : エコショップいわて認定業務等委託選定委員会
    • 役職名 : エコショップいわて認定業務等委託選定委員会委員
    • 就任期間 : 2013年2月~2013年3月
  12. 岩手県
    • 委員会等名 : エコショップいわて認定業務等委託選定委員会
    • 役職名 : エコショップいわて認定業務等委託選定委員会委員
    • 就任期間 : 2014年2月~2014年3月
  13. 岩手県
    • 委員会等名 : エコショップいわて認定業務等委託選定委員会
    • 役職名 : エコショップいわて認定業務等委託選定委員会委員
    • 就任期間 : 2016年2月~2016年3月
生涯学習支援実績
  1. 第5回北上川の健康診断研究発表会(主催・北上川流域市町村連携協議会)
    • 種類 : 第5回北上川の健康診断研究発表会
    • 担当部門(講演題目) : 北上川河口域の自然環境と流域の環境保全活動
      (※ 所属/担当している環境社会学研究室としての「研究結果の発表」という形でのもの)
    • 開催期間 : 2003年1月
  2. 平成15年度 いわてシルバーカレッジ県北キャンパス 第5回研修
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 地域環境保全とボランティア活動―市民と行政のパートナーシップに向けて―
    • 開催期間 : 2003年11月
  3. 平成16年度岩手大学公開講座「北上川とヨシ原の環境科学―北上川河口域の自然と流域の人々―」
    • 種類 : 公開講座
    • 担当部門(講演題目) : 河口域の<人間-自然>共生システムと流域連携―環境社会学の立場から―
    • 開催期間 : 2004年7月
  4. 平成17年度岩手大学IT配信公開講座「1000年社会を目指して―環境と人間―」
    • 種類 : 公開講座
    • 担当部門(講演題目) : 人間は自然をどう壊してきたか
    • 開催期間 : 2005年10月
  5. 久慈市立中央公民館・平成17年度まちづくり推進事業「丸い地球の暮らし方2005」12月全体学習講演会
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 環境問題! 今こそご近所の底力―地域の環境問題解決に向けて―
    • 開催期間 : 2005年12月
  6. 高大連携「高校生のための体験入学」
    • 種類 : 高大連携「高校生のための体験入学」
    • 担当部門(講演題目) : 後期・水曜日9・10校時の「社会的人間論」の授業に、高大連携「高校生のための体験入学」として、高校生2名を受け入れた。
    • 開催期間 : 2004年10月~2004年11月
  7. 高大連携講座
    • 種類 : 高大連携講座
    • 担当部門(講演題目) : 高大連携講座として、後期・水曜日9・10校時の「社会的人間論」の授業に、高校生4名を受け入れた。
    • 開催期間 : 2005年10月~2006年2月
  8. 岩手県立久慈高等学校 「大学出前講義」
    • 種類 : 出張講義
    • 担当部門(講演題目) : 大学での学問の意義・面白さ、および、模擬授業「環境NPO・ボランティアの社会学―人びとの活動参加の困難さとその克服に向けて―」、など
    • 開催期間 : 2006年9月
  9. 平成18年度秋季・人文社会科学部公開説明会「ミニ講義」
    • 種類 : 平成18年度秋季・人文社会科学部公開説明会
    • 担当部門(講演題目) : 環境NPO・ボランティアの社会学
      ―何故、人々は参加する/しないのか?―
    • 開催期間 : 2006年10月
  10. 五所川原第一高等学校・大学見学 「模擬講義」
    • 種類 : 模擬講義
    • 担当部門(講演題目) : 模擬講義「環境NPO・ボランティアの社会学―人びとの活動参加の困難さと その克服に向けて―」
    • 開催期間 : 2007年6月
  11. 宮城県多賀城高等学校・大学見学 「模擬授業」
    • 種類 : 模擬講義
    • 担当部門(講演題目) : 模擬講義「環境NPO・ボランティアの社会学―人びとの活動参加の困難さと その克服に向けて―」
    • 開催期間 : 2007年7月
  12. 平成19年度 大槌町ボランティア研修会(主催 大槌町社会福祉協議会・大槌町教育委員会)・講演
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 地域環境保全と市民によるボランティア活動
    • 開催期間 : 2007年11月
  13. いわて出前環境学習プログラムDVD作成 (岩手県環境生活部) への取材協力
    • 種類 : 環境学習DVD作成への協力
    • 担当部門(講演題目) : 岩手県作成・出前環境学習プログラムDVDの中の「リフューズ・リペア」の項目の映像制作時の 打合せと 取材に、所属する「環境社会学研究室」全体で(在学生も含め)対応・協力した。
    • 開催期間 : 2008年1月~2008年3月
  14. 秋田県立大館国際情報学院高等学校 「高大連携授業 ( 大学出前講義 ) 」
    • 種類 : 出張講義
    • 担当部門(講演題目) : 高大連携授業 「 地域環境保全と市民によるボランティア活動 」
    • 開催期間 : 2008年10月
  15. 平成20年度 岩手大学公開講座 「 環境科学入門 ― 北上川の水質と 旧松尾鉱山をめぐって ― 」
    • 種類 : 公開講座
    • 担当部門(講演題目) : 旧松尾鉱山公害の経緯と 残された課題
    • 開催期間 : 2008年10月
  16. 岩手県立大東高等学校 「 大学模擬講義 」
    • 種類 : 出張講義
    • 担当部門(講演題目) : 大学模擬講義 「 地域環境保全と市民によるボランティア活動 ― 環境NPO・ボランティアへの関心の高まりと 人びとの活動参加の困難性 ― 」
    • 開催期間 : 2008年10月
  17. 2009年度 岩手大学シニアカレッジ 「 イーハトーヴの学舎 賢治・啄木 - 遠野・平泉文化遺産 」
    • 種類 : 公開講座
    • 担当部門(講演題目) : 北上川の水環境問題と流域連携による保全活動
      (講師)
    • 開催期間 : 2009年9月
  18. 秋田県立大館鳳鳴高等学校 「 大学模擬講義 」
    • 種類 : 出張講義
    • 担当部門(講演題目) : 大学模擬講義 「 地域環境保全と市民によるボランティア活動 ― 環境NPO・ボランティアへの関心の高まりと 人びとの活動参加の困難性 ― 」
    • 開催期間 : 2010年2月
  19. 平成22年度 都南公民館講座 「市民のための環境セミナー」 (主催 ㈶ 盛岡市文化振興事業団・盛岡市都南公民館)・講演
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : 地域環境保全と市民によるボランティア活動
    • 開催期間 : 2010年9月
  20. 宮城県立仙台向山高等学校 「 向陵セミナー 」
    • 種類 : 出前講義(高校・一般向け)
    • 担当部門(講演題目) : 向陵セミナー (模擬講義) 「 地域環境保全と市民によるボランティア活動 ― 環境NPO・ボランティアへの関心の高まりと 人びとの活動参加の困難性 ― 」
    • 開催期間 : 2010年10月
  21. 岩手県立花巻北高等学校 「 進路講演会 」
    • 種類 : 出前講義(高校・一般向け)
    • 担当部門(講演題目) : 進路講演会(学部・課程等の紹介、ならびに 模擬講義)「 総合系学部(岩大・人社)での学び・特徴と 『環境社会学』模擬講義 」 (対象・2年生)
    • 開催期間 : 2011年6月
  22. 平成23年度 岩手大学公開講座 「 環境科学入門 ―水― 」
    • 種類 : 学内実施・公開講座の企画責任者
    • 担当部門(講演題目) : 環境科学入門 ―水―
    • 開催期間 : 2011年10月
  23. 平成23年度 岩手大学公開講座 「 環境科学入門 ―水― 」
    • 種類 : 公開講座
    • 担当部門(講演題目) : 水使用をめぐるグローバルな問題状況と日本社会
    • 開催期間 : 2011年10月
  24. 平成24年度 岩手大学公開講座 「 環境科学入門 ―核エネルギー― 」
    • 種類 : 学内実施・公開講座の企画
    • 担当部門(講演題目) : 環境科学入門 ―核エネルギー―
    • 開催期間 : 2012年10月
  25. 平成24年度 岩手大学公開講座 「 環境科学入門 ―核エネルギー― 」
    • 種類 : 公開講座
    • 担当部門(講演題目) : 核発電推進の社会的仕組みとリスク対応
    • 開催期間 : 2012年10月
  26. 平成25年度 高大連携 「ウインター・セッション」 知(地)は力―地域と大学―
    • 種類 : 高大連携 「ウインター・セッション」
    • 担当部門(講演題目) : 第三講義 「人びとの水に対する認識と地域生活―身近な水環境/水辺空間との関係性の変容と意識・行動―」
    • 開催期間 : 2013年12月
  27. 大学見学・盛岡大学附属高校
    • 種類 : 盛岡大学附属高校の大学見学(学部見学・案内、及び 説明)
    • 担当部門(講演題目) : 人文社会科学部内見学と 学部紹介
    • 開催期間 : 2014年6月
  28. 平成26年度 (岩手県)県南広域振興局 地域でつながる環境活動の支援事業 「環境交流セミナー ~つながる! ひろがる! 環境の環(わ)~」 (主催 特定非営利活動法人 奥州・いわてNPOネット/県南広域振興局保健福祉環境部)・講演
    • 種類 : 講演会
    • 担当部門(講演題目) : <企業-NPO>連携・協働による環境保全―“Win-Winの関係”実現に向けて―
    • 開催期間 : 2015年3月
  29. 大学見学・種市高校
    • 種類 : 岩手県立種市高等学校の大学見学(学部見学、及び 説明)
    • 担当部門(講演題目) : 人文社会科学部内見学と 学部紹介
    • 開催期間 : 2015年10月
  30. 水沢高校・SSH事業の岩手大学研修講師・指導
    • 種類 : 岩手県立水沢高等学校の文部科学省スーパーサイエンスハイスクール事業の岩手大学研修②での実習講師・指導
    • 担当部門(講演題目) : 講義「旧松尾鉱山廃水による北上川の汚染」、および 全体指導など
    • 開催期間 : 2015年11月
  31. 大学見学・五所川原高校
    • 種類 : 青森県立五所川原高等学校の大学見学(学部見学、及び 説明)
    • 担当部門(講演題目) : 人文社会科学部内の施設等の案内(見学)と、学部紹介・説明(※20数名・対象)
    • 開催期間 : 2016年7月
  32. 青森県立八戸西高等学校 「大学出前講義」
    • 種類 : 出前講義(高校・一般向け)
    • 担当部門(講演題目) : 人文社会科学部学部 ならびに 地域政策課程等の紹介と、模擬講義「地域環境保全と 市民によるボランティア活動」(主対象・2年生;聴講22名)
    • 開催期間 : 2016年10月
  33. 盛岡市立高等学校 「フィールドセッション」
    • 種類 : 出前講義(高校・一般向け)
    • 担当部門(講演題目) : 「地域環境保全と 市民によるボランティア活動 ―環境NPO・ボランティアへの関心の高まりと 人びとの活動参加の困難性―」というテーマでの模擬授業を担当した(対象・2年生;聴講40名)
    • 開催期間 : 2016年11月
  34. 大学見学・角館高校の1年部 「岩手大学での研修会」の講師
    • 種類 : 秋田県立角館高等学校の大学見学(学部見学・説明、及び 模擬(ミニ)講義)
    • 担当部門(講演題目) : 人文社会科学部内の施設等の案内(見学)と、学部概要説明、及び 「環境NPO・ボランティアの社会学 ―人びとの活動参加の困難さと その克服に向けて―」というテーマでの模擬講義を担当した(対象・1年生;25名)
    • 開催期間 : 2016年11月
産学官民連携活動
  1. 第1回「県内へのエコ・福祉住宅普及を考える研究会」-県内民間団体によるエコ住宅普及への取り組みと課題-
    • 実績年度 : 2009年度
    • 活動区分 : 研究会・セミナー等
    • 主催・参加 : 主催および参加
  2. 第2回「県内へのエコ・福祉住宅普及を考える研究会」-県内エコビルダーによるエコ住宅建築・普及への展開と課題-
    • 実績年度 : 2009年度
    • 活動区分 : 研究会・セミナー等
    • 主催・参加 : 主催および参加
  3. 第3回「県内へのエコ・福祉住宅普及を考える研究会」-エコ住宅とは何か~「住まい環境研究会」での議論から-
    • 実績年度 : 2009年度
    • 活動区分 : 研究会・セミナー等
    • 主催・参加 : 主催および参加
  4. 第1回「地域への『エコ住宅』普及を考える研究会」-静岡での産官学民連携に基づく省エネ住宅・エコリフォーム普及への展開と課題~「静岡県エコリフォーム推進協議会」の事業・取り組みを中心に-
    • 実績年度 : 2010年度
    • 活動区分 : 研究会・セミナー等
    • 主催・参加 : 主催および参加
  5. 第2回「地域への『エコ住宅』普及を考える研究会」-産官学民連携に基づく山形でのエコ住宅・エコリフォーム普及の展開・成果・課題~「住まいの温暖化対策やまがた協議会」等での取り組みについて
    • 実績年度 : 2010年度
    • 活動区分 : 研究会・セミナー等
    • 主催・参加 : 主催および参加
国際交流活動
  1. 2013年度
    • 外国人受入れ(私費留学生)
      • 交流機関・事業等名 :
        (中国の大学の卒業生)
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        後期(10月初め)から、中国からの「私費外国人留学生」を「人文社会科学部・研究生」として、担当研究室に受け入れ、「指導教員」の任(研究指導)にあたった。
  2. 2014年度
    • 外国人受入れ(私費留学生)
      • 交流機関・事業等名 :
        (中国の大学等の卒業生)
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        中国からの「私費外国人留学生」を「人文社会科学部・研究生」として、担当研究室に受け入れ(前年度・後期からの継続・1名と、本年度・前期からの新規・1名)、「指導教員」の任(研究指導)にあたった。
  3. 2015年度
    • 外国人受入れ(私費留学生)
      • 交流機関・事業等名 :
        (中国の大学等の卒業生)
      • 交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :
        中国からの「私費外国人留学生」を「人文社会科学部・研究生」として、担当研究室に受け入れ(前年度・後期からの継続、2名)、「指導教員」の任(研究指導)にあたった。
他大学等の非常勤講師
  1. 弘前大学
    • 教養教育の科目の1つとして、 集中講義で、 社会学系科目 「現代社会の社会学」(4日間、 15回分) の講師を 担当した。 (2005年9月)
  2. 放送大学 岩手学習センター
    • 平成26年度 第2学期(教養学部)の「面接授業」の中の専門科目「環境問題と社会・生活・行動」(科目区分:社会と産業) の講師を 計8コマ分 (11/29・30の 2日間)、担当した。 (2014年11月)
ボランティア・寄与など
  1. 2015年度
    • ボランティア
      • NPO法人「奥州・いわてNPOネット」(事務局・奥州市内)主催により 東日本大震災後に再開された、北上川流域住民間の上-下流連携・交流行事「北上川河口交流・清掃活動」(毎7月・第2土曜日 開催)に、所属する環境社会学研究室として 環境化学研究室とも連携し 協力・参加、北上川河口周辺地域で 環境社会学研究室所属学部生(うち、5名)等と共に、清掃活動などを行った。
  2. 2016年度
    • ボランティア
      • NPO法人「奥州・いわてNPOネット」(事務局・奥州市水沢区内)主催による 北上川流域住民同士の中流-下流間連携・交流行事「北上川河口交流活動」(毎7月・第2土曜日に 河口周辺にて開催)に、所属する環境社会学研究室として 2年連続で協力し、北上川河口周辺地域(主に 宮城県石巻市北上町)に出向き、 環境社会学研究室所属学部生(うち6名)等と共に 活動参加した。
活動履歴
  1. 2016年度
    • 学科・課程等での業務分担
  2. 2015年度
    • 学科・課程等での業務分担
  3. 2014年度
    • 学科・課程等での業務分担
  4. 2013年度
    • 学科・課程等での業務分担
  5. 2012年度
    • 学科・課程等での業務分担
  6. 2011年度
    • 学内運営活動における特記すべき事項
  7. 2010年度
    • 学内運営活動における特記すべき事項
    • 学科・課程等での業務分担
  8. 2009年度
    • 学科・課程等での業務分担
    • 学科・課程等での業務分担
  9. 2008年度
    • 学科・課程等での業務分担
  10. 2007年度
    • 学科・課程等での業務分担
  11. 2006年度
    • 学科・課程等での業務分担
  12. 2005年度
    • 学科・課程等での業務分担
  13. 2004年度
    • 学科・課程等での業務分担
  14. 2001年度
    • 人文社会科学部教務委員会
  15. 2002年度
    • 人文社会科学部教務委員会
  16. 2003年度
    • 人文社会科学部学生委員会
    • 岩手大学交通対策委員会
  17. 2004年度
    • 人文社会科学部学生委員会
  18. 2005年度
    • 全学学生委員会
    • 人文社会科学部入学者選抜学部委員会
    • 岩手大学学生寮食堂運営基金
    • 人文社会科学部学生委員会
  19. 2006年度
    • 人文社会科学部学生委員会
  20. 2007年度
    • 人文社会科学部情報・図書委員会
    • 全学ネットワークセキュリティ委員会
    • 情報セキュリティポリシー策定WG
    • 人文社会科学部広報委員会
    • 人文社会科学部 教員選考委員会(人間科学)
  21. 2008年度
    • 学生委員会
    • 広報委員会
    • 総合的ファカルティ・ディベロップメント委員会
    • 全学委員会のWG
    • 全学共通教育科目「公共社会」分科会
    • 教育学部 教員資格審査会(社会科教育科)
  22. 2009年度
    • 入学者選抜委員会
    • 学生委員会
    • 全学共通教育科目「公共社会」分科会
    • 教員選考委員会
  23. 2010年度
    • 入学者選抜委員会
  24. 2011年度
    • 教務委員会
    • 全学委員会等のWG
  25. 2012年度
    • 教務委員会
    • 全学委員会等のWG
    • 教員選考委員会
  26. 2013年度
    • 教務委員会
  27. 2014年度
    • 広報委員会
  28. 2015年度
    • 広報委員会
  29. 2016年度
    • 人文社会科学部教務委員会
    • 人文社会科学部広報委員会
  30. 2017年度
    • 人文社会科学部教務委員会
    • 人文社会科学部広報委員会
    • 人文社会科学部財務委員会
    • 全学 放射線安全委員会
  31. 2010年度
    • [その他] 高校での学部紹介
その他の大学運営活動
  1. 2014年度
    • 8月6日(水曜日)、ならびに 10月18日(土曜日)に開催された「岩手大学オープンキャンパス」(夏と秋)において、人文社会科学部・環境科学課程の「課程説明」等を担当した。
  2. 2015年度
    • 8月6日(木曜日)、および 10月17日(土曜日)に開催された「岩手大学オープンキャンパス」において、人文社会科学部の「学部説明」等を担当した。
    • また、人文社会科学部・公式ホームページ内で、各課程教員の中から 毎年1名を選び、当該教員の教育活動や所属研究室での研究内容等について 紹介・広報される「研究室探訪」(Part9 vol.4)コーナー用に、インタビュー取材に応じた上、その内容を纏めたインタビュー記事として、2016年2月以降~ 継続的に、自身の詳しい研究・教育内容や高校生へのメッセージなどが掲載・紹介されている。
  3. 2016年度
    • 8月10日(水曜日)、および 10月15日(土曜日)に開催された「岩手大学オープンキャンパス」において、人文社会科学部の「学部概要説明会」での改組後の新課程の教育内容・学生生活などに関する概要(学部全体)説明担当者や、環境共生専修プログラム研究室等公開コーナー訪問者への応対担当役などを務めた。