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所属 |
岩手大学 人文社会科学部 地域政策課程 |
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職名 |
准教授 |
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生年 |
1974年 |
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研究室住所 |
〒0208550 岩手県 盛岡市上田3-18-8 |
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研究室 |
環境政策論研究室 |
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研究分野・キーワード |
持続可能性, 環境政策, 地球温暖化, 気候変動, EMS（環境マネジメントシステム）, 持続可能な開発・発展, 環境人材育成, 産学官民連携, ESD（持続可能な開発・発展のための教育）, 持続可能な地域社会, エネルギー大転換（エネルギーシフト・エネルギーヴェンデ） |
中島 清隆 (NAKASHIMA Kiyotaka)
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出身学校 【 表示 ／ 非表示 】
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-1998年03月
横浜市立大学 商学部 経済学科 卒業
学校の種別：大学
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-2001年03月
広島大学 法学部 法学科 卒業
学校の種別：大学
出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】
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-2003年03月
広島市立大学 国際学研究科 国際学専攻 修士課程 修了
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-2007年03月
広島市立大学 国際学研究科 国際学専攻 博士課程 修了
取得学位 【 表示 ／ 非表示 】
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広島市立大学 - 修士（国際学） 2003年03月20日
学位の分野 : 環境影響評価
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広島市立大学 - 博士（学術） 2007年03月23日
学位の分野 : 環境影響評価
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2007年04月-2009年07月
近畿大学 非常勤講師
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2007年04月-2012年04月
広島市立大学 大学等非常勤研究員
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2008年12月-2017年03月
（NPO法人）環境自治体会議環境政策研究所 大学等非常勤研究員
担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】
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2010年度
環境マネジメント実践学
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2010年度
岩手大学の環境マネジメント
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2010年度
環境マネジメント実践演習
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2011年度
環境マネジメント実践学
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2011年度
環境マネジメントと岩手大学
指導学生数 【 表示 ／ 非表示 】
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2015年度
卒業研究指導（学部）：3人
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2016年度
卒業研究指導（学部）：6人
学位論文審査（学部・主査）：5人
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2017年度
卒業研究指導（学部）：2人
学位論文審査（学部・主査）：1人
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2018年度
卒業研究指導（学部）：3人
学位論文審査（学部・主査）：3人
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2019年度
卒業研究指導（学部）：4人
学位論文審査（学部・主査）：3人
学部研究生：1人
教材作成 【 表示 ／ 非表示 】
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2014年度
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2015年度
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2016年度
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2017年度
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2018年度
学生課外活動の指導（サークル等の顧問等）の実施 【 表示 ／ 非表示 】
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2015年度
同好会「川部」顧問
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2015年度
同好会「shar_E」顧問
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2016年度
同好会「shar_E」顧問
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2016年度
同好会「川部」顧問
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2017年度
同好会「川部」顧問
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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地方自治体による運輸部門における地球温暖化対策の現状と今後の課題
中島清隆
運輸と経済 63 ( 4 ) 66 - 72 2003年03月 [査読有り]
全国誌 単著
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気候変動問題の国際協力に関する評価方法の一考察
中島清隆
日本評価研究 9 ( 1 ) 19 - 29 2009年03月 [査読有り]
学術誌 単著
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気候変動問題に関する国際協力の評価
中島清隆
政経研究 94 88 - 100 2010年06月 [査読有り]
全国誌 単著
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Evaluation Method of International Cooperation on Climate Change
中島清隆
Japanese Journal of Evaluation Studies 10 ( 2 ) 15 - 26 2010年10月
学術誌 単著
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岩手県の中小企業における環境報告書作成・公開普及の課題と対応策－岩手県中小企業家同友会加盟企業へのアンケート調査と岩手大学環境人材育成プログラムの事例研究を通して－
中島清隆
企業環境研究年報 ( 16 ) 167 - 178 2011年12月 [査読有り]
全国誌 単著
著書 【 表示 ／ 非表示 】
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環境自治体白書2010年版
環境自治体会議／環境自治体会議 環境政策研究所 ( 担当範囲: いわての産学官民連携を活用した環境人材育成モデル－地方自治体の役割に着目して pp.68-70 )
（株）生活社 2010年09月 ISBN: 978-4902651263
単行本（一般書）
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気候変動問題の国際協力に関する評価手法
中島清隆
北海道大学出版会 2012年03月 ISBN: 978-4-8329-6763-2
学術著書
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3.11後の持続可能な社会をつくる実践学 被災地・岩手のレジリエント社会構築の試み
中島清隆（山崎憲治・本田敏秋・山崎友子編） ( 担当範囲: 学生レポートに見る震災復興に向けた持続可能なコミュニティづくりとESDに関する社会起業の可能性 )
明石書店 2014年09月 ISBN: 978-4750340692
学術図書
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エネルギーシフトが新しい経済社会をつくる～中小企業が主役の時代に～
中島清隆（中小企業家同友会全国協議会編） ( 担当範囲: エネルギーシフトと中小企業 エネルギーシフトは地域の未来を創る鍵 )
中小企業家同友会全国協議会 2015年07月
その他
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平和と安全保障を考える事典
中島清隆（広島市立大学 広島平和研究所編） ( 担当範囲: 用語「京都議定書」「クリーン開発メカニズム」「グリーン・ポリティックス」「国際環境法」「モントリオール議定書」説明 )
法律文化社 2016年03月 ISBN: 978-4589037398
事典・辞書
総説・解説記事 【 表示 ／ 非表示 】
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2003年第62回日本交通学会シンポジウム
中島清隆
運輸と経済 ( 財団法人運輸調査局 ) 64 ( 2 ) 69 - 77 2004年02月
報告
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環境人材育成プロジェクト
中島清隆・玉真之介
erudio11 国立大学法人 岩手大学 大学教育総合センター通信 ( 岩手大学大学教育総合センター ) 11 6 - 6 2009年12月
報告
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環境人材育成プロジェクトのご紹介
中島清隆・玉真之介
erudio12 国立大学法人 岩手大学 大学教育総合センター通信 ( 岩手大学大学教育総合センター ) 12 14 - 14 2010年03月
報告
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環境人材育成プログラム
中島清隆・玉真之介
erudio13 国立大学法人 岩手大学 大学教育総合センター通信 ( 岩手大学大学教育総合センター ) 13 14 - 14 2010年11月
報告
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環境人材育成プログラム開発の完成
中島清隆
erudio16 国立大学法人 岩手大学 大学教育総合センター通信 ( 岩手大学大学教育総合センター ) 16 14 - 14 2012年03月
報告
研究発表 【 表示 ／ 非表示 】
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日本の産業部門における地球温暖化防止政策の経済的課題と政治的課題－英国ポリシー・ミックスとの比較制度分析－
口頭（一般） 中島清隆
環境経済・政策学会2004年大会 (広島大学)
2004年09月環境経済・政策学会
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環境政策の分析枠組－気候変動問題に関する国際協力の実証的評価のために－
口頭（一般） 中島清隆
環境経済・政策学会2005年全国大会 (早稲田大学)
2005年10月環境経済・政策学会
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気候変動問題の国際的取り組みに関するモルディブを含む小島嶼国による現状評価－AOSIS加盟国へのアンケート調査とモルディブ政府の見解に関する資料調査より－
口頭（一般） 中島清隆
第16回国際開発学会全国大会 (神戸大学)
2005年11月国際開発学会
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気候変動の緩和と適応に関する日本の国際協力の現状評価
口頭（一般） 中島清隆
日本評価学会春季第4回全国大会 (学術総合センター)
2007年06月日本評価学会
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気候変動問題に関する「持続的な開発・発展」論の一考察
口頭（一般） 中島清隆
第12回環境法政策学会2008年度学術大会 (広島修道大学)
2008年06月環境法政策学会
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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気候変動問題の国際協力に関する評価手法
研究成果公開促進費・学術図書
支払支給期間：
1900年-継続中獲得年度・受入金額（円）・間接経費（円）
2011年度・ 1,200,000円・ 360,000円
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エネルギー大転換と持続可能な地域形成における合成の誤謬解消の環境ガバナンス研究
基盤研究(C)
支払支給期間：
2019年04月-2023年03月獲得年度・受入金額（円）・間接経費（円）
2019年度・ 1,170,000円・ 270,000円
2020年度・ 1,170,000円・ 270,000円
2021年度・ 1,170,000円・ 270,000円
その他競争的資金獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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東日本大震災からの復興・ 新生に向けた持続可能な地域社会の形成要件と形成メカニズム
全学経費（学長裁量経費を除く）
資金支給期間 :
2013年04月-2014年03月研究内容 :
東日本大震災からの復興・ 新生に向けた持続可能な地域社会の形成要件と形成メカニズムを解明する。
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東日本大震災の復興から新生に向けた持続可能な地域社会の形成要件とメカニズムの解明－エネルギーシフト論・里山資本主義論・内発的発展論と岩手県野田村市民共同太陽光発電事例の総合研究－
全学経費（学長裁量経費を除く）
資金支給期間 :
2015年04月-2016年03月研究内容 :
東日本大震災・福島原子力発電所の事故以降、被災地では、震災復興の過程で、持続可能な地域社会の形成に向けた兆し・芽生え・可能性などの新生も見られるようになっている。同時期に注目されるようになったエネルギーシフト論と里山資本主義論の考えを内発的発展論と関連づけた理論研究を行うとともに、震災復興から新生に向けた取組の一例として「岩手県野田村だらすこ市民共同太陽光発電所」の設立と運営に関する事例研究を行う。両研究の成果を踏まえ、持続可能な地域社会の形成要件と形成メカニズムを解明する総合研究を進める。
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東日本大震災の復興から新生に向けたエネルギーシフト・ヴェンデによる持続可能な地域社会の形成要件の特定－「連携」と「協働」の観点による被災地・岩手県における2 つの事例研究を通して
全学経費（学長裁量経費を除く）
資金支給期間 :
2016年08月-2017年03月研究内容 :
持続可能性に関する環境政策研究として、東日本大震災の復興から新生に向かうエネルギーシフト・ヴェンデ（大転換）による持続可能な地域社会の形成メカニズムを解明する。その一環として、エネルギーシフト・ヴェンデによる持続可能な地域社会の形成に携わる関係者・関係団体（行為主体）間の「連携」の観点から、東日本大震災の被災地である岩手県における2つの取組の事例研究を行うことで、「連携」を「持続可能な地域社会の形成要件」として特定する。
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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2003年11月-2020年03月
国際開発学会
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2004年01月-継続中
環境経済・政策学会
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2004年04月-継続中
環境法政策学会
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2005年11月-2018年03月
日本評価学会
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2011年04月-継続中
日本環境教育学会
学会活動 1（学会・シンポジウムの主催） 【 表示 ／ 非表示 】
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一般社団法人日本環境教育学会第28回年次大会（in岩手） (2017年09月)
参加者数 : 300人
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国際開発学会第20回春季大会 (2019年06月)
参加者数 : 300人
国・地方自治体等の委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
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環境省
委員会等名 : 環境省「アジア環境人材育成イニシアティブ」 「環境力」を有するＴ字型人材育成プログラム構築事業
役職名 : 作業グループメンバー
2009年09月-2010年03月 -
NPO法人環境パートナーシップいわて
委員会等名 : BDF利用拡大プロジェクト事業推進委員会
役職名 : 推進委員
2011年09月-2012年02月 -
環境省
委員会等名 : 平成24年度東北地方太平洋沖地震等被災3 県及び三陸復興国立公園(仮)における先進的ESD 活動等に係る調査及びモデル展開業務
役職名 : ワークショップ委員
2012年12月-2013年01月 -
NPO法人環境パートナーシップいわて
委員会等名 : BDF利用拡大プロジェクト事業推進委員会
役職名 : 推進委員
2013年02月-2013年03月 -
一般財団法人持続性推進機構
委員会等名 : エコアクション21全国交流研修大会実行委員会
役職名 : 実行委員
2013年04月-2013年12月
生涯学習支援実績 【 表示 ／ 非表示 】
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岩手県環境保全連絡協議会平成23年度第2回中央研修会
種類 : 講習会
担当部門（講演題目） : 地域志向CSRについて－INS：CSR／環境人材育成研究会地域志向CSRワーキンググループの設置－
2012年03月 -
いわてBDF利用拡大コンソーシアム平成24年度第3回事業推進委員会
種類 : 事業推進委員会
担当部門（講演題目） : 話題提供：新たな取組み推進の仕組みづくりへ（地域CSRシステムについて）
2013年03月 -
平成26年度岩手大学環境講座「環境科学入門～地球温暖化と低炭素社会」
種類 : 公開講座
担当部門（講演題目） : 地球温暖化問題の解決に向けて－国際社会と日本の取り組み
2014年10月 -
平成28年度岩手大学環境講座「地域政策入門―まちづくりを考える―」
種類 : 公開講座
担当部門（講演題目） : 東日本大震災の復興から持続可能な地域社会形成の新生に向けて
2016年07月 -
平成29年度環境報告書作成研修
種類 : 講習会
担当部門（講演題目） : 環境報告書作成・公開のメリットと意義―岩手大学における取組を交えて―
2017年12月
産学官民連携活動 【 表示 ／ 非表示 】
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岩手大学「ISO14001と産学官民連携を活用した『π字型』環境人材育成プログラム
実績年度 : 2009年度
活動区分 : プロジェクト
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INS：CSR／環境人材育成研究会
実績年度 : 2009年度
活動区分 : 研究会・セミナー等
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岩手大学ISO14001と産学官民連携を活用した『π字型』環境人材育成プログラム
実績年度 : 2010年度
活動区分 : プロジェクト
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岩手県環境保全連絡協議会平成22年度第1回中央研修会
実績年度 : 2010年度
活動区分 : 研究会・セミナー等
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INS：CSR／環境人材育成研究会
実績年度 : 2010年度
活動区分 : 研究会・セミナー等
国際交流活動 【 表示 ／ 非表示 】
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2015年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学の学生によるインドネシア国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2016年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア・バリ島・国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2017年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア・バリ島・国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2018年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア・バリ島・国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2019年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア・バリ島・国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
他大学等の非常勤講師 【 表示 ／ 非表示 】
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近畿大学
経済学Ⅰ・経済学Ⅱの講義 (
2007年04月-2009年07月)
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放送大学岩手学習センター
放送大学岩手学習センター面接授業「持続可能な地域社会づくり論」講師、
2015年11月28・29日
岩手大学附属図書館4階放送大学岩手学習センター (2015年11月)
その他社会貢献活動の特記すべき事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2015年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2016年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2017年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2018年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2018年度
CAS-Net JAPAN年次大会（第6回）運営
平成30年11月17日（土）、岩手大学上田キャンパスで開催されたサステイナブルキャンパス推進協議会CAS-Net JAPAN年次大会（第6回）の準備・運営に携わった。
大学運営活動履歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2009年度
環境教育WG（サブリーダー）
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2010年度
環境マネジメントシステム内部監査委員会 (内部監査WG（サブリーダー）)
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2010年度
環境マネジメント推進室会議 (環境教育WG（サブリーダー）)
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2011年度
環境マネジメントシステム内部監査委員会 (内部監査WG（サブリーダー）、内部監査員)
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2011年度
環境マネジメント推進室会議 (環境教育WG（サブリーダー）、法規制評価WG（リーダー）、)