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所属 |
岩手大学 人文社会科学部 地域政策課程 |
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職名 |
准教授 |
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生年 |
1974年 |
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研究室住所 |
〒0208550 岩手県 盛岡市上田3-18-8 |
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研究室 |
環境政策論研究室 |
中島 清隆 (NAKASHIMA Kiyotaka)
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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】
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ESD（持続可能な開発・発展のための教育）
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産学官民連携
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環境人材育成
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持続可能な開発・発展
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EMS（環境マネジメントシステム）
出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】
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-2003年03月
広島市立大学 国際学研究科 国際学専攻 修士課程 修了
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-2007年03月
広島市立大学 国際学研究科 国際学専攻 博士課程 修了
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2008年12月-2017年03月
（NPO法人）環境自治体会議環境政策研究所 大学等非常勤研究員
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2007年04月-2012年04月
広島市立大学 大学等非常勤研究員
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2007年04月-2009年07月
近畿大学 非常勤講師
担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】
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2010年度
環境マネジメント実践学
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2010年度
岩手大学の環境マネジメント
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2010年度
環境マネジメント実践演習
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2011年度
環境マネジメント実践学
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2011年度
環境マネジメントと岩手大学
指導学生数 【 表示 ／ 非表示 】
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2019年度
卒業研究指導（学部）：4人
学位論文審査（学部・主査）：3人
学部研究生：1人
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2018年度
卒業研究指導（学部）：3人
学位論文審査（学部・主査）：3人
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2017年度
卒業研究指導（学部）：2人
学位論文審査（学部・主査）：1人
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2016年度
卒業研究指導（学部）：6人
学位論文審査（学部・主査）：5人
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2015年度
卒業研究指導（学部）：3人
教材作成 【 表示 ／ 非表示 】
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講義用Youtubeチャンネルの作成・利用
教材種類：メディア教材
教材年度 : 2022年度
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2022年度
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2021年度
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講義用Youtubeチャンネルの作成・利用
教材種類：メディア教材
教材年度 : 2021年度
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岩手大学環境マネジメントシステム内部監査実施資料一式
教材種類：教材
教材年度 : 2020年度
学生課外活動の指導（サークル等の顧問等）の実施 【 表示 ／ 非表示 】
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2018年度
同好会「shar_E」顧問
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2018年度
同好会「川部」顧問
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2017年度
同好会「shar_E」顧問
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2017年度
同好会「川部」顧問
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2016年度
同好会「shar_E」顧問
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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中小企業（団体）のエネルギーシフト・ヴェンデ(エネルギー大転換)による持続可能な地域社会の形成メカニズム研究（2）岩手県中小企業家同友会エネルギーシフト・ヴェンデ運動の事例分析による持続可能な地域社会形成メカニズムへの示唆
中島清隆
企業環境研究年報 ( 28 ) 71 - 86 2023年12月 [査読有り]
その他（含・紀要） 単著
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中小企業（団体）のエネルギーシフト・ヴェンデ（エネルギー大転換）による持続可能な地域社会の形成メカニズム研究（1）岩手県中小企業家同友会エネルギーシフト・ヴェンデ運動の事例分析による持続可能な地域社会形成モデルの提示
中島清隆
企業環境研究年報 2022年12月 [査読有り]
その他（含・紀要） 単著
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市民共同再生可能エネルギー発電所成立要件としての地域連携
中島清隆
産学連携学－産学連携学会誌－ 2019年06月 [査読有り]
学会誌 単著
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エネルギーシフト・ヴェンデ（大転換）における中小企業（団体）の役割－岩手県中小企業家同友会を主対象とするエネルギーシフト・ヴェンデ運動の事例研究
中島清隆
企業環境研究年報 2018年03月 [査読有り]
全国誌 単著
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二者監査を媒体とした環境マネジメントシステム（EMS）の拡大展開－EMSの有効性向上と持続可能性の実現に向けたEMS監査の影響
深沢利元・中島清隆
サスティナブルマネジメント 2015年04月 [査読有り]
学術誌 共著・分担
著書 【 表示 ／ 非表示 】
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持続可能な環境マネジメントの実践－ISO14001（EMS）への効果的なアプローチー
中島清隆・深沢利元
創成社 2020年03月 ISBN: 978-4-7944-2560-7
学術著書
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気候変動問題の国際協力に関する評価手法
中島清隆
北海道大学出版会 2012年03月 ISBN: 978-4-8329-6763-2
学術著書
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世界のエコロジー的近代化 理論と事例研究
アーサー・Ｐ・Ｊ・モル，デービッド・Ａ・ソンネンフェルド編著，松野弘／松下和夫監訳 ( 担当範囲: 309～350ページ「第9章 エコロジー的近代化論と工業化経済地域：ベトナムの場合」 )
ミネルヴァ書房 2023年04月
研究翻訳
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平和と安全保障を考える事典
中島清隆（広島市立大学 広島平和研究所編） ( 担当範囲: 用語「京都議定書」「クリーン開発メカニズム」「グリーン・ポリティックス」「国際環境法」「モントリオール議定書」説明 )
法律文化社 2016年03月 ISBN: 978-4589037398
事典・辞書
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エネルギーシフトが新しい経済社会をつくる～中小企業が主役の時代に～
中島清隆（中小企業家同友会全国協議会編） ( 担当範囲: エネルギーシフトと中小企業 エネルギーシフトは地域の未来を創る鍵 )
中小企業家同友会全国協議会 2015年07月
その他
総説・解説記事 【 表示 ／ 非表示 】
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岩手大学環境人材育成プログラムにおける学外実習の紹介―日本・岩手県とインドネシア・バリ島の大学生が協働する環境活動－
山川祐美恵・中島清隆
岩手大学技術部報告 ( 岩手大学技術部 ) 2018年03月
報告
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大学から世界につなぐ環境保全 岩手大学の「エコキャンパスづくり」
中島清隆・藤岡頌馬
月刊ビジネスアイ エネコ ( 株式会社日本工業新聞社 ) 2016年05月
報告
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岩手大学における環境配慮の取り組み 学生と教職員の連携を活かした環境マネジメント活動
中島清隆・赤谷隆一・鷹屋敷ありさ・岩手大学環境マネジメント学生委員会
月刊フェスク ( 財団法人日本消防設備安全センター ) ( 372 ) 52 - 58 2012年09月
報告
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環境人材育成プログラム開発の完成
中島清隆
erudio16 国立大学法人 岩手大学 大学教育総合センター通信 ( 岩手大学大学教育総合センター ) 16 14 - 14 2012年03月
報告
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環境人材育成プログラム
中島清隆・玉真之介
erudio13 国立大学法人 岩手大学 大学教育総合センター通信 ( 岩手大学大学教育総合センター ) 13 14 - 14 2010年11月
報告
研究発表 【 表示 ／ 非表示 】
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東日本大震災復興から新生に向けた持続可能な地域社会の構成要素と形成要件／環境ガバナンスセッション
口頭（一般） 中島清隆
環境経済・政策学会 (オンライン)
2021年09月 -
バリ島の大学での環境活動と小学校での環境教育―日本とインドネシアの大学生の協働と日本のNPOの支援
口頭（一般） 中島清隆・特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance・shar_E
一般社団法人日本環境教育学会第28回年次大会（in岩手） (岩手大学)
2017年09月 -
エネルギーシフト・ヴェンデ（大転換）による持続可能な地域社会の形成における地域連携ー２つの事例研究を通して
口頭（一般） 中島清隆
産学連携学会第15回大会【宇都宮大会】 (栃木県総合文化センター)
2017年06月 -
エネルギーシフト・ヴェンデによる持続可能な地域社会の形成－「連携」の観点による2つの事例研究
口頭（一般） 中島清隆
産学連携学会第14回大会【浜松大会】 (アクトシティ浜松)
2016年06月 -
環境マネジメントシステム（EMS）の有効性考究－化学物質管理を対象として
口頭（一般） 中島清隆・深沢利元
2013年度環境経営学会秋季研究報告大会 (神戸山手大学)
2013年11月
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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エネルギー大転換と持続可能な地域形成における合成の誤謬解消の環境ガバナンス研究
基盤研究(C)
代表者: 中島 清隆
支払支給期間：
2019年04月-継続中獲得年度・受入金額（円）・間接経費（円）
2019年度・ 1,170,000円・ 270,000円
2020年度・ 1,170,000円・ 270,000円
2021年度・ 1,170,000円・ 270,000円
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気候変動問題の国際協力に関する評価手法
研究成果公開促進費・学術図書
支払支給期間：
1900年-継続中獲得年度・受入金額（円）・間接経費（円）
2011年度・ 1,200,000円・ 360,000円
その他競争的資金獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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東日本大震災の復興から新生に向けたエネルギーシフト・ヴェンデによる持続可能な地域社会の形成要件の特定－「連携」と「協働」の観点による被災地・岩手県における2 つの事例研究を通して
全学経費（学長裁量経費を除く）
資金支給期間 :
2016年08月-2017年03月研究内容 :
持続可能性に関する環境政策研究として、東日本大震災の復興から新生に向かうエネルギーシフト・ヴェンデ（大転換）による持続可能な地域社会の形成メカニズムを解明する。その一環として、エネルギーシフト・ヴェンデによる持続可能な地域社会の形成に携わる関係者・関係団体（行為主体）間の「連携」の観点から、東日本大震災の被災地である岩手県における2つの取組の事例研究を行うことで、「連携」を「持続可能な地域社会の形成要件」として特定する。
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東日本大震災の復興から新生に向けた持続可能な地域社会の形成要件とメカニズムの解明－エネルギーシフト論・里山資本主義論・内発的発展論と岩手県野田村市民共同太陽光発電事例の総合研究－
全学経費（学長裁量経費を除く）
資金支給期間 :
2015年04月-2016年03月研究内容 :
東日本大震災・福島原子力発電所の事故以降、被災地では、震災復興の過程で、持続可能な地域社会の形成に向けた兆し・芽生え・可能性などの新生も見られるようになっている。同時期に注目されるようになったエネルギーシフト論と里山資本主義論の考えを内発的発展論と関連づけた理論研究を行うとともに、震災復興から新生に向けた取組の一例として「岩手県野田村だらすこ市民共同太陽光発電所」の設立と運営に関する事例研究を行う。両研究の成果を踏まえ、持続可能な地域社会の形成要件と形成メカニズムを解明する総合研究を進める。
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東日本大震災からの復興・ 新生に向けた持続可能な地域社会の形成要件と形成メカニズム
全学経費（学長裁量経費を除く）
資金支給期間 :
2013年04月-2014年03月研究内容 :
東日本大震災からの復興・ 新生に向けた持続可能な地域社会の形成要件と形成メカニズムを解明する。
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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2024年04月-継続中
コミュニティ政策学会
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2012年04月-継続中
環境経営学会
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2012年04月-2021年03月
産学連携学会
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2011年05月-2015年03月
国際ビジネス研究学会
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2011年04月-継続中
日本環境教育学会
学会活動 1（学会・シンポジウムの主催） 【 表示 ／ 非表示 】
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国際開発学会第20回春季大会 (2019年06月)
参加者数 : 300人
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一般社団法人日本環境教育学会第28回年次大会（in岩手） (2017年09月)
参加者数 : 300人
国・地方自治体等の委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
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特定非営利活動法人環境パートナーシップいわて
委員会等名 : 令和5年度環境学習交流センター・岩手県地球温暖化防止活動推進センター運営協議会
役職名 : 委員（議長）
2024年05月-継続中 -
一戸町役場
委員会等名 : 一戸町地球温暖化対策実行計画協議会
役職名 : 委員
2023年06月-2024年03月 -
HESDフォーラム
委員会等名 : HESDフォーラム2023実行委員会
役職名 : HESDフォーラム2023実行委員会委員
2023年06月-2023年12月 -
盛岡市役所
委員会等名 : 盛岡市役所新市庁舎整備審議会
役職名 : 委員
2023年04月-継続中 -
盛岡市役所
委員会等名 : 新市庁舎のあり方に関する有識者等懇話会
役職名 : 委員（副委員長）
2022年04月-2023年03月
生涯学習支援実績 【 表示 ／ 非表示 】
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いわて環境塾2023第1回講座
種類 : 公開講座
担当部門（講演題目） : タイトル：「岩手県における環境問題や環境・エネルギー政策について学び、視野を広げよう。」
2023年7月1日（土）13：50～15：20＠岩手県公会堂21号室＆オンライン
主催：岩手県環境生活部環境生活企画室
運営：いわて環境塾運営事務局（株式会社サンサンスターラボ）2023年07月 -
第69回岩手県公民館大会・令和5年度岩手県社会教育委員研究大会 （岩手地区大会） 研究主題：SDGsに基づく社会教育の展開 ～持続可能な地域コミュニティ形成を目指して
種類 : 教育研究会
担当部門（講演題目） : 記念講演：SDGsに基づく「人づくり・つながりづくり・地域づくり」の促進＋パネルディスカッション参加
2023年07月 -
岩手大学地域フォーラムin釜石
種類 : 講演会
担当部門（講演題目） : 釜石市を中心とするカーボンニュートラル脱炭素の動向と岩手大学による環境配慮
2023年02月 -
山田町環境ワークショップ
種類 : ワークショップ
担当部門（講演題目） : 環境講座③環境をめぐる社会情勢や取組の先進事例／地域循環共生圏＝カーボンニュートラル・脱炭素とSDGs構想
2022年02月 -
岩手県環境保全連絡協議会 令和3年度第2回理事会・役員特別セミナー
種類 : 役員特別セミナー
担当部門（講演題目） : 企業が脱炭素経営に取り組む理由－脱炭素・SDGs・グリーンリカバリー潮流下での岩手県環境保全連絡協議会事業所の持続可能性向上－
2022年02月
産学官民連携活動 【 表示 ／ 非表示 】
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岩手大学環境マネジメントと産学官民連携を活用したπ字型環境人材育成プログラム
実績年度 : 2022年度
活動区分 : プロジェクト
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岩手大学環境マネジメントと産学官民連携を活用したπ字型環境人材育成プログラム
実績年度 : 2021年度
活動区分 : プロジェクト
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カーボンニュートラル（CN）達成に貢献する大学等コアリション第3回人材育成WG全体会
実績年度 : 2021年度
活動区分 : 研究会・セミナー等
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岩手大学環境マネジメントと産学官民連携を活用したπ字型環境人材育成プログラム
実績年度 : 2020年度
活動区分 : プロジェクト
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岩手大学環境マネジメントと産学官民連携を活用したπ字型環境人材育成プログラム
実績年度 : 2019年度
活動区分 : プロジェクト
国際交流活動 【 表示 ／ 非表示 】
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2023年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・植林などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2022年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・植林などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2019年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2018年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア・バリ島・国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
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2017年度
国際交流事業
交流機関・事業等名 :岩手大学生によるインドネシア・バリ島・国立ガネーシャ教育大学での環境配慮・国際交流活動
交流内容・受入れ目的・事業の担当内容 :岩手大学生とインドネシア国立ガネーシャ教育大学生が、インドネシア・バリ島にある国立ガネーシャ教育大学・シガラジャキャンパスなどで、環境教育・省エネ・廃棄物分別・削減などの環境配慮活動と日本文化紹介などの国際交流活動を行い、それらの活動をコーディネートした。
他大学等の非常勤講師 【 表示 ／ 非表示 】
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放送大学岩手学習センター
科目「持続可能な地域社会づくり論」
2023年5月13日（土）・14日（日）9：00～17：10 8コマ分
受講生8名 ( 2023年05月 ) -
放送大学岩手学習センター
放送大学岩手学習センター面接授業「持続可能な地域社会づくり論」講師、
2015年11月28・29日
岩手大学附属図書館4階放送大学岩手学習センター ( 2015年11月 ) -
近畿大学
経済学Ⅰ・経済学Ⅱの講義 ( 2007年04月 ～ 2009年07月 )
その他社会貢献活動の特記すべき事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2023年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2022年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2021年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2020年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
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2019年度
特定非営利活動法人ASIA Environmental Alliance 理事長
大学運営活動履歴 【 表示 ／ 非表示 】
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2023年度
環境マネジメントシステム内部監査委員会 (内部監査委員会委員長・内部監査責任者・内部監査WGリーダー)
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2023年度
環境マネジメント推進室会議 (環境マネジメント推進室副室長・同室法規制評価WGリーダー・環境教育WGサブリーダー・環境管理実務士小委員会副委員長)
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2022年度
広報委員会
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2022年度
教養教育専門委員会
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2022年度
環境マネジメント推進室会議